人財の育成

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人財育成のための制度人財教育

 人財育成のための制度
京セラグループでは、人材を人“財”と位置付け、従業員自らが自己の成長を意識し、プレゼンスを高められるよう支援しています。特に、個人の成長の大部分は、仕事を通じて実現されるものとの考えから、従業員一人ひとりが活き活きと明るく仕事ができ、一人ひとりの“持ち味”を最大限に発揮してもらう職場環境づくりに努めています。京セラでは、以下の制度体系にもとづき、従業員の成長を支援しています。
図:人財開発の制度体系
人財開発の制度体系

育成責任者制度
京セラでは、新入社員の成長をサポートすることを目的に「育成責任者制度」を設けています。新入社員一人ひとりに対して育成責任者を選任し、定期的に面談を行うなど、コミュニケーションを通じた、きめ細やかな指導を行っています。また、人事部門とのフォロー面談の機会も設けており、さまざまな視点からアドバイスを受けられる体制を整えています。
図:育成責任者制度
 
STEP(ステップ)
京セラでは、「階段を上がっていくように一歩一歩確実に成長し、次のステップに進めるように」という考えにもとづき、若手社員の成長をサポートすることを目的に入社5年目までの社員を対象にとした「STEP」制度を設けています。上司・部下間のコミュニケーションの機会を定期的に持つことで、部下は上司に対して思いや考えを伝え、また、上司がそれに耳を傾け、共有することで職場が一体となって若手の成長をサポートしています。
 
技術者能力開発・支援制度
京セラでは、技術者が技術者としての資質を主体的に高めていくことを目的に、技術者能力開発・支援制度を設けています。具体的には、期待される役割レベルを明確化し、それに必要なスキルを定量的に把握できるようにしています。この仕組みを通じて会社全体の技術力向上につなげています。
 
チャレンジシステム
京セラでは、個人の業務目標を上司と共有し、能力開発に向けての上司と部下の面談を実施する「チャレンジシステム」を導入しています。このシステムは、従業員一人ひとりが、自らの役割を理解することで、主体的に仕事や能力開発に取り組み、活き活きと明るく仕事ができる職場環境をつくることを目的としています。また、上司も部下の考えを聞きながら、組織としての目標達成力や業務遂行力の向上をめざしています。
 
社内公募制度
京セラでは、新規プロジェクトの立ち上げや事業拡大など、会社として早期に人財投入が必要な部門の求人情報を社員へ公開する「社内公募制度」を設けています。社員自らの意思でさまざまな仕事を経験できる機会を提供することで、社員のキャリアアップの支援をしています。また、会社として人財の最適配置を実現することをめざしています。
 


 人財教育
京セラグループでは、京セラフィロソフィの理解・実践と、業務を遂行するうえでの専門的な知識・技術の習得の両面で能力向上をはかることを目的とした人財教育を実施しています。目的別に構成される以下の教育体系にもとづき、教育を展開していくことで経営理念の実現に貢献する有為な人財の育成に努めています。
図:人財教育体系

※Human Assessment(ヒューマンアセスメント)
人財教育体系

京セラグループの経営哲学である京セラフィロソフィに関する教育は、以下をご参照ください。


京セラフィロソフィ教育の推進

2016年度の教育実績
  マネジメント教育 技術・技能教育 グローバル教育
受講者数 1,735名 2,995名 217名
社員一人あたりの
年間平均研修時間
2.5日 1.5日 5.7日
 
マネジメント教育
京セラでは、高度なマネジメント能力を備えた幹部社員を育成することを目的に、組織のリーダーである責任者を対象とした役職別研修を実施しています。また、入社時から中堅社員へ、さらに中堅社員から経営幹部への各ステージにおいて、求められる業務遂行スキルや知識を段階的に身につける階層別研修により、マネジメント能力の向上をはかっています。
 
技術・技能教育
写真:技術・技能教育

技術・技能教育
京セラでは、技術・研究開発・製造・品質保証・営業・管理の全部門にわたり、幅広い基礎知識と高度な専門知識を有する人財の育成をめざしています。新入社員から中堅社員まで階層ごとに、入社1年目に受講する「基礎技術研修」、「新人営業研修」、主に若手技術者を対象とした「専門技術研修」、技術経営を学ぶ「中堅技術者研修」があります。研修プログラムは、材料技術、設計技術、製造技術、生産技術、管理技術、品質管理など多岐にわたり、担当分野に応じて必要な研修を受けられる体制を整えています。
 
グローバル教育
写真:英語教育

海外研修

写真:英語教育

英語教育
京セラでは、グローバルな舞台で活躍できる人財を育成することを目的に海外短期研修および海外大学院留学の制度を設けています。1984年の制度開始以来、米国をはじめとして、欧州、中国、東南アジア、インド等、広く各国に社員を派遣しています。語学力の向上や、海外でなければ得ることのできない先端技術・知識の習得をはかるとともに、国際感覚を身につけた社員の育成を進めています。
また、英語基礎能力向上研修の一環として、TOEIC600点取得を目標としたボトムアップのための英語学習支援施策を実施しています。
   
 
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