ニュースリリース

2009年

2009年12月17日

低炭素社会実現に向け、クリーンエネルギー発電所が稼動

スペイン・大規模発電施設にて
京セラ製太陽電池約40MW稼動開始

多結晶シリコン型太陽電池モジュール約19万枚を供給

2009年12月17日

ニュースリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承ください。

京セラ株式会社(社長:久芳 徹夫)は、太陽電池の累積導入量世界第2位であるスペインの大規模太陽光発電施設向けに、合計39.3MW分に相当する190,430枚の太陽電池モジュールを2008年より順次納入してまいりました。このほど、ドゥルシネア太陽光発電所(クエンカ県)、ドン・キホーテ太陽光発電所(シウダ・レアル県)の2箇所の大規模太陽光発電施設が、メガソーラー発電所として稼動を開始しましたのでお知らせいたします。
スペインでも有数の規模となるこれらの大規模太陽光発電施設は、大手発電事業者であるアバンツァリア社が設置・運用を手がけるメガソーラー発電システムのプロジェクトです。
スペインは恵まれた日照条件と広大な国土を保有していることから、同国では大規模太陽光発電施設(10MW以上)を多数有しており、現在もメガワット級施設の建設が進んでいます。このたびのスペインでの納入実現は、当社製高効率多結晶シリコン型太陽電池モジュールの品質の高さと長期信頼性、さらにはその安定供給能力等が評価されたものです。

写真:ドゥルシネア太陽光発電所(クエンカ県) 写真:ドン・キホーテ太陽光発電所(シウダ・レアル県)
ドゥルシネア太陽光発電所(クエンカ県) ドン・キホーテ太陽光発電所(シウダ・レアル県)


今回稼動を始めた発電所(2箇所)における太陽電池の設置容量合計は47.3MW※1です。また、太陽電池モジュールが敷設されている面積は、合計約338,581m²で、阪神甲子園球場約9個分に相当する規模となります。年間発電電力量予測の合計は、スペインの一般的な家庭で使用される年間消費電力量の約17,700戸分に相当※2し、地元のエネルギー源として使用され、年間約22,240tのCO2 削減(予定)により地球温暖化防止にも貢献するものです。

※1・・・京セラ製太陽電池モジュールは約83%にあたる39.3MWです。
※2・・・1戸あたりの消費電力量約4,000kWhで算出しています。



アバンツァリア社は、スペイン政府より認可を受けフィード・イン・タリフを取り扱う大手発電事業者で、2004年に設立されました。太陽光発電の普及促進をめざして事業活動を行なっていくうえで、京セラの掲げる「ソーラーエネルギー事業を通じて環境保護やエネルギー問題解決に貢献し、さらには人類社会の進歩発展に貢献する」という理念に賛同したことから、2005年より京セラの太陽電池モジュールを採用しています。
アバンツァリア社は、当社製の太陽電池モジュールの品質・長期信頼性・安定供給能力等を評価し、すでに2007年9月には、13.8MW 約7万枚の太陽電池モジュールを設置した、スペイン サラマンカ市の太陽光発電所の稼動を開始しています。

■大規模太陽光発電施設の概要

名称

ドゥルシネア太陽光発電所
(Planta Solar de Dulcinea)

ドン・キホーテ太陽光発電所
(Planta Solar de Don Quijote)

所在地

スペイン中部 クエンカ県

スペイン中部 シウダ・レアル県

設置容量

京セラ製28.8 MW (全体31.8MW)

京セラ製10.5MW (全体15.5MW)

京セラ製太陽電池
モジュール枚数

合計140,426枚
200W:71,654枚
205W:11,088枚
210W:57,684枚

合計50,004枚
200W:54枚
210W:49,950枚

太陽電池敷設面積※3

230,324m²

108,257m²

年間発電電力量予測※3

47.8 GWh 11,938戸分に相当※2

23 GWh 5,741戸分に相当※2


※3...太陽光発電所の総設置容量に対応した数値です。


■大規模太陽光発電所の開所式
2009年11月18日、このたびの2箇所に納入した太陽電池モジュールが全て設置され、稼動開始したことを記念して、ドゥルシネア太陽光発電所において、開所式が行われました。
京セラは、アバンツァリア社とともに、太陽光発電を通じて『クリーンエネルギー理想郷』の構築をめざしていくことを表明しました。

■アバンツァリア社 概要

社名

Avanzalia

所在地

スペイン マドリード市

代表者名

カルロス・ガルドン

業種内容

太陽光発電システムに関するコンサルティングから、販売、施工、メンテナンスまでのトータルサービスと、フィード・イン・タリフに関する申請手続きや投資家の公募などの資金調達業務とその運用を行う。

ニュースリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

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