ニュースリリース

2012年

2012年06月29日

グループで取り組むCSR、社会貢献活動が分かる

「京セラグループCSR報告書2012」 「京セラグループの社会貢献活動2012」を発刊

2012年06月29日

ニュースリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承ください。

京セラ株式会社(社長:久芳 徹夫)は、当社グループが2011年度に取り組んだ事業活動とその成果を、経済性·社会性·環境の3つのテーマにて報告する「京セラグループCSR報告書2012」(日本語版、全50ページ)と、グループで取り組むさまざまな社会貢献活動について紹介する「京セラグループの社会貢献活動2012」(日本語版、全16ページ)を発刊しましたので、お知らせいたします。
両冊子の内容は、当社WEBサイトの「CSR活動(社会·環境への取り組み)ページ」(http://www.kyocera.co.jp/ecology/)においても、7月上旬に公開する予定です。

写真:「京セラグループCSR報告書2012」(右)と「京セラグループの社会貢献活動2012」(左)
「京セラグループCSR報告書2012」(右)と「京セラグループの社会貢献活動2012」(左)

1.「京セラグループCSR報告書2012」
本年度版のCSR報告書は、当社WEBサイトとの連携を今まで以上に図り、冊子とともに、より詳しい情報についてはWEBサイトにて公開する方針といたしました。内容は、東日本大震災の復興支援活動など2011年度に実施した活動の報告に加え、京セラグループの事業・取り組みについてステークホルダーにより詳しく理解いただくために、以下の3つの特集を掲載しています。

◆ 特集1 人に優しい製品づくりを通して安心・快適な暮らしを実現
    京セラ独自機能により、音と振動で声を聞き取りやすくするスマートフォンや、障がい者や高齢者にも使いやすいプリンターなど、京セラグループが開発するユーザーフレンドリーな各種製品について紹介。
◆ 特集2 太陽光や蓄電による新システムで低炭素社会を創造
  太陽光発電システム、蓄電システム、ホームエネルギーマネジメントシステム(HEMS)、燃料電池向けセルスタック、LED照明など、多岐にわたるエネルギー関連の製品群を紹介。
◆ 特集3 地球環境保護に貢献する京セラのファインセラミック技術
  京セラの原点、ファインセラミックスの特徴である優れた耐摩耗性、耐熱性を活かし、自動車エンジンや産業用機械に使われる部品など、環境に配慮した製品を紹介。
写真:「京セラグループCSR報告書2012」(一部抜粋)
「京セラグループCSR報告書2012」(一部抜粋)

2.「京セラグループの社会貢献活動2012」

「京セラグループの社会貢献活動2012」は、京セラグループが日本国内はもとより世界各地にて実施している社会貢献活動を紹介する冊子です。
巻頭では、京セラグループの社会貢献活動の考え方の基となる社是・経営理念を紹介し、これまでに行ってきた主な活動のあゆみを年表でわかりやすく掲載しています。また、特集として、これまで無電化地域をはじめとする多くの国や地域に太陽光発電システムを寄贈してきた事例や、社員が講師となり実施している環境出前授業をはじめとした、子どもたちへの教育支援の取り組みをまとめています。その他にも、学術・研究支援、国際交流・協力、地域社会活動などさまざまな取り組みを紹介しています。
写真:「京セラグループの社会貢献活動2012」(一部抜粋)
「京セラグループの社会貢献活動2012」(一部抜粋)

【ご参考】


■京セラグループが考えるCSRとは

京セラは、創業当初より「全従業員の物心両面の幸福を追求すると同時に、人類、社会の進歩発展に貢献すること」を経営理念に掲げ、「人間として何が正しいか」を判断基準とする企業哲学「京セラフィロソフィ」をベースに経営を行ってきました。
京セラグループにとってのCSRは、決して新しい概念、価値観ではなく、経営の根幹である企業哲学の実践そのものであり、その実践を通じてステークホルダーとの相互信頼の構築に努め、社会の健全な発展に寄与していきたいと考えています。

■「CSR経済・社会・環境報告会」の開催

全国各地の京セラグループの工場、事業所では、重要なステークホルダーのひとつである地域社会との双方向のコミュニケーションを一層活発にすることを目的に、2004年度より毎年「CSR 経済・社会・環境報告会」を開催しています。地域の住民の方、取引先、近隣企業などさまざまな方をお招きし、これまで延べ3,000名以上の方に参加いただいております。昨年度は、国内各地16会場において合計497名の方に参加いただき、本年度も秋より同様の規模で開催する予定です。

ニュースリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

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