ニュースリリース

2014年

2014年04月08日

シンテックホズミ、太陽光発電システムでPHVに充電した電力を非常用電源として利用する仕組みを構築

京セラとKCCSが開発した「ソーラーサイクルステーション® for EV」を活用

2014年04月08日

ニュースリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承ください。

株式会社シンテックホズミ
京セラ株式会社
京セラコミュニケーションシステム株式会社
株式会社シンテックホズミ(本社:愛知県みよし市、代表取締役社長:吉村 和彦、以下シンテックホズミ)は、自然エネルギーの有効活用とBCP(事業継続計画)対策の一環として、太陽光発電システムを使ってプラグインハイブリッド自動車(PHV)のバッテ リーに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源として利用できる仕組みを構築しました。

この仕組みは、京セラ株式会社(本社:京都市伏見区、代表取締役社長:山口 悟郎、以下京セラ)と京セラコミュニケーションシステム株式会社(本社:京都市伏見区、代表取締役社長:佐々木 節夫、以下KCCS)が共同開発した「ソーラーサイクルステー ション® for EV」を活用したもので、太陽光発電システムで発電した電力を使って電気自動車(EV)やPHVのバッテリーに充電し、蓄電した電力を災害発生時などに非常用電源として電力供給することが可能となります。

シンテックホズミは、地球環境をより良くするため自社の環境負荷の低減はもとより、環境性能の高い製品開発を推進し、積極的に地球環境の保全を図っています。
この度、さらなる環境負荷の低減と電力コスト削減のため、2014年3月に本社社屋の屋根に京セラの多結晶シリコン太陽電池モジュール230kWを設置し、発電した電力の自社利用を開始しました。さらにBCP対策を目的に、「ソーラーサイクルステーション® for EV」を導入し、通常社有車として使用しているPHVのバッテリーに充電した電力を、災害発生時などに非常用電源としてBCP対策室へ電力供給できるようにしました。本システムの構築にあたっては、シンテックホズミが立案しKCCSが設計 · 施工を担当しました。

図:イメージ図
イメージ図

写真:シンテックホズミ社屋の屋根に設置された京セラ製太陽電池モジュール230kW
シンテックホズミ社屋の屋根に設置された京セラ製太陽電池モジュール230kW


導入した太陽光発電システムは、災害発生時に商用電力が停電した場合でも、自立運転で電力を使用することができます。またPHVは、ハイブリッドの特徴としてエンジンで発電できる機能を搭載しているため、太陽光発電などによる充電が困難な場合でも電力の確保が可能となります。
シンテックホズミは、太陽光発電を利用して充電したPHVのバッテリーを非常用電源として活用することで、地球環境への配慮と資産の有効活用を両立したBCP対策を実現しました。

3社は今後も、再生可能エネルギーの普及 · 促進に資するとともに、地球環境保全ならびに循環型社会の形成に貢献して参ります。

■株式会社シンテックホズミについて
株式会社シンテックホズミは自動車産業を主軸に、AGV(自動搬送システム)を活用した工場内物流をはじめとする自動車生産設備や組立検査装置など『プロダクション · サポート事業』、デジタルコンテンツの制作や製品マニュアル編集など『サービス · サポート事業』の2つの事業領域において企画、設計、製作から販売、アフターケアまでをトータルにサポートする事業展開を行っています。
自社研究の他、大手自動車メーカーや大学機関などとの共同研究を積極的に進めており、独自性の高い製品・サービスを提供し続けています。

■京セラグループについて
京セラは、ソーラーエネルギー事業において、高出力 · 高品質な太陽電池を開発、生産し、日本はもとより海外にも数多く供給して参りました。また、グループ会社のKCCSは、通信エンジニアリング事業で培ってきたノウハウを活かし、多数のメガソーラーなどの設計 · 施工実績を有しています。
京セラグループは、長年培ってきた信頼性の高い製品力や設計技術、施工技術などを結集し、再生可能エネルギーの普及を通して地球環境および人類社会へ貢献して参ります。

*「ソーラーサイクルステーション」は京セラの登録商標です。

ニュースリリースは報道機関向けの発表文章であり、そこに掲載されている情報は発表日現在のものです。ご覧になった時点ではその内容が異なっている場合がありますので、あらかじめご了承下さい。

環境製品 (太陽光発電等)の最新ニュース

このページのお問い合わせ