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お客様のニーズを的確に捉えた製品の企画提案及び設計を行うとともに、将来必要とされる新たなプロセス技術開発の提案を行います。開発設計業務は市場のニーズに素早く応える必要があるため、1つのテーマを扱う期間は比較的ショートスパンとなります。お客様と京セラの双方にとってベストな設計をするため、最先端の業界技術と社内プロセス技術の両方に精通する必要があります。幅広い技術領域の知識が求められる仕事です。市場ニーズを先取りした提案を行うためには、未知の領域に対する探究心とバイタリティも必要とされます。
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通信部門では、機構設計、ソフトウェア設計、ハードウェア設計に分かれて開発をしています。機構設計では、プラスチック成形や、アルミダイキャスト等を材料にした筐体設計をはじめ、携帯端末や基地局の筐体及び機構部品の設計などを行います。また、携帯端末のマニュアル作成も機構設計が担当しています。ソフトウェア設計では、携帯端末や基地局のソフトウェア設計を主に行い、設計・プログラミング・動作テストまでの一連のプロセスを取りまとめます。ユーザーに合った情報システム開発や運用を考えながら内部設計書やプログラム設計書を作成して、効果的なプログラムの開発を行い、単体テスト、結合テストまでの一連のプロセスを担当し、その問題点の分析を行います。ハードウェア設計では、携帯電話端末のベースバンド、カメラやディスプレイ、その他周辺デバイスの回路設計を行います。また、CDMAやGPS、Bluetooth、WLANなどの無線回路の設計も行っています。
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社内の各事業部の開発設計部門と共に、新材料・新技術の基礎研究を行います。そして、将来の大きなビジネスにつながるテーマを研究し、事業化へとつなげる仕事です。セラミック材料や基盤材料、各種応用製品に至る研究開発を行っています。また、シュミレーションや分析／評価技術の開発も行い、材料開発や製品設計のサポートをしています。研究中には、1つのテーマを扱う期間が比較的ロングスパンになることもあります。粘り強さと根気がいる仕事です。
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生産技術では、京セラグループ内の各事業部門と密接に連携を取りながら、各部門の生産を支援するための製造プロセス、生産設備の開発を行っています。生産性調査分析、生産ラインレイアウト設計、量産ライン立ち上げなど、業務は多岐に亘ります。また、自動機部門では、生産設備の設計・制作から製造現場への据付、立ち上げまでを担っており各事業部門の生産性向上をサポートしています。
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京セラの製品の多くは、受注生産によるカスタム製品です。お客様のニーズを具体的に製品化するための、製造工程の要素技術開発を行います。また、生産現場において、製品の製造仕様を決定するために、高品質で高い生産効率が得られ、かつ安全で環境に優しい製造条件を検証します。さらに、製造現場で起こる技術的問題に対して迅速に対応し、改善提案を行い事業の採算向上に貢献します。
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製造部門で作られた製品の品質がお客様の要求に適っていることを保証する仕事を担当しています。仕事内容を大きく分類すると、「信頼性評価（製品の設計品質を評価）」「品質保証（市場品質を管理）」「品質管理（部品・工程品質を管理）」の3つに分類されます。原材料から完成品までの各製造工程において、作られる製品とその工程条件について評価・解析技術、統計的手法を用いながら品質管理を行います。また、商品に技術上の品質問題が発生した場合に分析を行い、原因を究明することも重要な仕事です。
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知的財産では、京セラ内の各事業部の事業戦略と整合した知財戦略を立案し、自社開発技術の権利化業務、自社特許の運用業務の他、他社特許に対する対応業務や技術契約の締結などを担当します。権利化業務では、特許マップを利用して自社と他社の特許バランスを把握し、他社と戦える特許を作りだすなどの、知財運用をします。特許の運用業務では、自社特許の運用など、他社との特許係争への対応を行います。権利化された自社特許により、他社への権利行使を行い、特許係争を有利に解決するために、社内の技術者や社外の弁理士と協力し、他社との技術論争や特許ライセンス交渉などを行います。
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地球環境に優しい製品作りを目指す京セラにおいて、製品の部材調達から廃棄までの各工程の中で、グリーン調達や省資源、化学物質管理など環境に配慮する体制・仕組み作りを担っています。また、労働災害、火災や爆発事故などを防止する諸施策の企画提案、全体的な運用も行なっています。京セラがCSRを果たす上で、重要な役割を担っています。
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システムネットワークエンジニアは、京セラの経営を支えるシステム・インフラの企画・設計を担っています。業務の大きなテーマとしては「グローバル化・リアルタイム化を目指した社内システムの構築」「ネットワーク・インフラ整備」「京セラ全社ITガバナンス」「京セラグループ会社へのシステム支援」に分類され、SOX法（米国・日本）に準拠したシステム運用の展開や、社内WEBシステムの構築、IT投資の管理など多岐に亘ります。社内システムの効果的な運用により、京セラの経営を支えています。
