グリーンプロダクツ

	環境製品の開発

京セラグループでは、販売するすべての製品が地球環境に貢献するものでありたいと考え、環境に配慮した製品開発に努めています。
京セラでは、環境に配慮した製品設計を行うため「環境配慮コンセプト」を明確にしています。また、地球温暖化防止、省エネ、省資源、有害物質の削減に積極的に貢献する製品を「環境商品」として定め、製品ごとに環境配慮コンセプトにもとづいた評価基準を設定しています。
今後も環境に配慮した製品を世の中に供給し続けられるよう積極的な活動を展開していきます。

環境配慮コンセプト

京セラでは、「地球温暖化防止・省エネ性」、「資源循環性」、「環境保全・製品安全性」の3つのテーマを最重要課題と考え、それぞれについて、製品開発の段階で環境に配慮すべきコンセプトを明確に設定しています。

■負荷低減コンセプト

製品自体がもつ環境負荷をできる限り低減させる要素

■保護貢献コンセプト

製品が使用されることによってお客様や社会全体での環境負荷の低減に貢献する要素

環境配慮コンセプト

プリンター・複合機の環境配慮設計

プリンター・複合機の製造販売を行う京セラドキュメントソリューションズ（株）では、部品の交換や廃棄を低減する長寿命設計や、リデュース・リユース・リサイクルに配慮した3R設計、温室効果ガスの排出を抑制する低消費電力設計などさまざまな面において環境に配慮しています。
新製品の開発初期の段階からそれぞれの開発ステップにおいて「環境配慮設計基準」にもとづく設計を行い、「環境配慮設計チェックシート」などをもとに環境配慮設計がなされているかを評価し、製品開発に取り組んでいます。
また、製品やサービスについて、資源の採取から製造、輸送、使用、廃棄、リサイクルの各ステージで使われた資源やエネルギー、排出物の量を数値化するライフサイクルアセスメントを全製品で実施し、製品の環境負荷低減に努めています。

ライフサイクルアセスメント

京セラドキュメントソリューションズ(株)　製品の環境負荷を評価

環境ラベルへの適合

京セラドキュメントソリューションズ(株)では、環境に配慮した製品づくりに取り組んでおり、積極的に環境ラベルの取得を進めています。
環境ラベルには、国際標準化機構（ISO）で規定された、タイプⅠ（第三者認証機関が独自に製品分類と判定基準を制定し、認定する環境ラベル）、タイプⅡ（企業が独自の基準を制定し、自社製品の環境配慮を主張する自己宣言型の環境ラベル）、タイプⅢ（製品の「資源採取」から「廃棄」までの環境負荷を、ライフサイクルアセスメントの手法で算出し、定量的に分析・開示する環境ラベル）の3つのタイプがあります。
同社では、製品開発時よりエコマークやブルーエンジェルマークなど、主要な環境ラベル（タイプⅠ）の要求基準を満たす製品づくりを行っており、積極的にこれらの認証取得を進めています。
また、エコリーフ環境ラベル（タイプⅢ）についても、より環境負荷の少ない製品づくりに取り組み、積極的に製品環境情報の登録・開示を行っています。

京セラドキュメントソリューションズ（株）環境ラベル取得製品

環境に配慮した製品開発


京セラグループでは、ファインセラミック製品、太陽光発電システム、エネルギーマネジメントシステム（EMS）、固体酸化物形燃料電池（SOFC）、LED照明など環境に配慮した製品の開発を行っています。


家庭用燃料電池（SOFC）セルスタック	住宅用太陽光発電システム	高演色LEDモジュール「CERAPHIC^®」

グリーン調達の推進

深刻化する地球環境問題へ対処していくためには、自社のみならずお取引先様を含めたサプライチェーン全体での取り組みが重要と考え、京セラでは1998年度より、グリーン調達を推進する際の製品スペックの基準を定めた「京セラ環境負荷物質ガイドライン」ならびに京セラが考える環境保護活動の指針として「京セラ環境保護活動ガイドライン」を策定し、お取引先様との連携強化をはかっています。

お取引先様と連携したグリーン調達の取り組み

製品環境規制への対応

現在、人体への影響や環境汚染防止の視点から化学物質の管理や使用制限に関する規制が欧州（RoHS指令^※1やREACH規則^※2など）をはじめ世界各国で強化されており、より地球環境に配慮した製品づくりが求められています。そのような中、欧州RoHS指令では、カドミウム、鉛、水銀、六価クロム等の現行6物質に加え、2019年7月よりフタル酸エステル類の4物質が制限物質に追加されました。また、これらフタル酸エステル類4物質は、2020年以降REACH規則においても制限されることが決まっております。それらの対応として、京セラグループでは全社的な対応方針の策定や環境法令に関する情報の共有化をはかることを目的として、「製品環境品質会議」を定期的に開催しています。加えて、各製造部門では、購入品の含有化学物質情報の入手を行うとともに、工程での化学物質の管理を徹底し、製品環境規制への対応を行っています。

※1 電気電子機器に含まれる特定含有物質の使用制限
※2 化学物質の登録、評価、認可および制限に関する規則

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