GRI/ISO26000対照表

Global
京セラグループでは、GRI(Global Reporting Initiative)「GRI Standard」(2016)ならびに「ISO26000:2010」の中核主題を参照し、国際基準に即した報告に努めています。

GRIガイドライン ISO26000

項目 指標 掲載ページ
組織のプロフィール
102-1 組織の名称
会社概要 別ウィンドウ
102-2 活動、ブランド、製品、サービス
グループの事業 別ウィンドウ
102-3 本社の所在地
会社概要 別ウィンドウ
102-4 事業所の所在地
グループ拠点 別ウィンドウ
102-5 所有形態および法人格
会社概要 別ウィンドウ
有価証券報告書 別ウィンドウ
102-6 参入市場
会社概要 別ウィンドウ
102-7 組織の規模
会社概要 別ウィンドウ
102-8 従業員およびその他の労働者に関する情報
ダイバーシティ&インクルージョンの推進
102-9 サプライチェーン
京セラグループのCSR
サプライチェーン管理
102-10 組織およびそのサプライチェーンに関する重大な変化 該当なし
102-11 予防原則または予防的アプローチ
コーポレート・ガバナンス
リスクマネジメントとコンプライアンス
環境リスクマネジメント
102-12 外部イニシアティブ
国際的な規格・イニシアチブへの対応
102-13 団体の会員資格 日本経団連、JEITAなど
戦略
102-14 上級意思決定者の声明
トップメッセージ
102-15 重要なインパクト、リスク、機会
トップメッセージ
有価証券報告書 別ウィンドウ
倫理と誠実性
102-16 価値観、理念、行動基準、規範
京セラグループ経営の原点
京セラグループのCSR
コーポレート・ガバナンス
102-17 倫理に関する助言および懸念のための制度
リスクマネジメントとコンプライアンス
ガバナンス
102-18 ガバナンス構造
コーポレート・ガバナンス
102-19 権限移譲
コーポレート・ガバナンス
102-20 経済、環境、社会項目に関する役員レベルの責任
コーポレート・ガバナンス
102-21 経済、環境、社会項目に関するステークホルダーとの協議
京セラグループのCSR
102-22 最高ガバナンス機関およびその委員会の構成
コーポレート・ガバナンス
102-23 最高ガバナンス機関の議長
コーポレート・ガバナンス
102-24 最高ガバナンス機関の指名と選出
コーポレート・ガバナンス
102-25 利益相反
コーポレート・ガバナンス
102-26 目的、価値観、戦略の設定における最高ガバナンス機関の役割
コーポレート・ガバナンス
102-27 最高ガバナンス機関の集合的知見 -
102-28 最高ガバナンス機関のパフォーマンスの評価 -
102-29 経済、環境、社会へのインパクトの特定とマネジメント
京セラグループのCSR
102-30 リスクマネジメント・プロセスの有効性 -
102-31 経済、環境、社会項目のレビュー
CSR活動における目標と実績
102-32 サステナビリティ報告における最高ガバナンス機関の役割
コーポレート・ガバナンス
102-33 重大な懸念事項の伝達
コーポレート・ガバナンス
102-34 伝達された重大な懸念事項の性質と総数 -
102-35 報酬方針
コーポレート・ガバナンス
102-36 報酬の決定プロセス
コーポレート・ガバナンス
102-37 報酬に関するステークホルダーの関与 -
102-38 年間報酬総額の比率 -
102-39 年間報酬総額比率の増加率 -
ステークホルダー・エンゲージメント
102-40 ステークホルダー・グループのリスト
京セラグループのCSR
102-41 団体交渉協定
ダイバーシティ&インクルージョンの推進
102-42 ステークホルダーの特定および選定
京セラグループのCSR
102-43 ステークホルダー・エンゲージメントへのアプローチ方法
京セラグループのCSR
102-44 提起された重要な項目および懸念
京セラグループのCSR
報告書のプロフィール
102-45 連結財務諸表の対象になっている事業体
京セラグループのCSR
102-46 報告書の内容および項目の該当範囲の確定
京セラグループのCSR
102-47 マテリアルな項目のリスト
京セラグループのCSR
102-48 情報の再記述 -
102-49 報告における変更 -
102-50 報告期間
編集方針
102-51 前回発行した報告書の日付 2018年7月
102-52 報告サイクル 年次
102-53 報告書に関する質問の窓口
サポート・お問い合わせ 別ウィンドウ
102-54 GRIスタンダードに準拠した報告であることの主張 -
102-55 GRI内容索引
GRI/ISO26000対照表
102-56 外部保証
有価証券報告書 別ウィンドウ
マネジメント手法
103-1 マテリアルな項目とその該当範囲の説明
京セラグループのCSR
103-2 マネジメント手法とその要素
マネジメント
人権の尊重/最適な職場環境の提供
環境への取り組み
公正な事業活動
お客様への配慮
103-3 マネジメント手法の評価
マネジメント
人権の尊重/最適な職場環境の提供
環境への取り組み
公正な事業活動
お客様への配慮
経済的パフォーマンス
201-1 創出、分配した直接的経済価値
有価証券報告書 別ウィンドウ
201-2 気候変動による財務上の影響、その他のリスクと機会
有価証券報告書 別ウィンドウ
201-3 確定給付型年金制度の負担、その他の退職金制度
有価証券報告書 別ウィンドウ
201-4 政府から受けた資金援助
有価証券報告書 別ウィンドウ
地域での存在感
202-1 地域最低賃金に対する標準新人給与の比率(男女別) -
202-2 地域コミュニティから採用した上級管理職の割合 -
間接的な経済的影響
203-1 インフラ投資および支援サービス
社会貢献活動
203-2 著しい間接的な経済的インパクト
有価証券報告書 別ウィンドウ
調達慣行
204-1 地元サプライヤーへの支出の割合 -
腐敗防止
205-1 腐敗に関するリスク評価を行っている事業所
京セラグループの内部統制監査
コンプライアンス(法令遵守)の徹底
205-2 腐敗防止の方針や手順に関するコミュニケーションと研修
コンプライアンス(法令遵守)の徹底
205-3 確定した腐敗事例と実施した措置 -
反競争的行為
206-1 反競争的行為、反トラスト、独占的慣行により受けた法的措置 該当なし
原材料
301-1 使用原材料の重量または体積 -
301-2 使用したリサイクル材料
製品における環境配慮の取り組み
301-3 再生利用された製品と梱包材 -
エネルギー
302-1 組織内のエネルギー消費量
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
302-2 組織外のエネルギー消費量
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
302-3 エネルギー原単位
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
302-4 エネルギー消費量の削減
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
302-5 製品およびサービスのエネルギー必要量の削減
製品における環境配慮の取り組み
303-1 水源別の取水量
水資源の有効活用への取り組み
303-2 取水によって著しい影響を受ける水源
水資源の有効活用への取り組み
303-3 リサイクル・リユースした水
水資源の有効活用への取り組み
生物多様性
304-1 保護地域および保護地域ではないが生物多様性価値の高い地域、もしくはそれらの隣接地域に所有、賃借、管理している事業サイト
生物多様性保全への取り組み
304-2 活動、製品、サービスが生物多様性に与える著しいインパクト
生物多様性保全への取り組み
304-3 生息地の保護・復元
生物多様性保全への取り組み
304-4 事業の影響を受ける地域に生息するIUCNレッドリストならびに国内保全種リスト対象の生物種 -
大気への排出
305-1 直接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ1)
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
305-2 間接的な温室効果ガス(GHG)排出量(スコープ2)
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
305-3 その他の間接的な温室効果ガス(GHG)排出(スコープ3)
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
305-4 温室効果ガス(GHG)排出原単位
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
305-5 温室効果ガス(GHG)排出量の削減
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
305-6 オゾン層破壊物質(ODS)の排出量 全廃
305-7 窒素酸化物(NOx)、硫黄酸化物(SOx)、およびその他の重大な大気排出物
省エネルギー・地球温暖化防止への取り組み
排水および廃棄物
306-1 排水の水質および排出先
水資源の有効活用への取り組み
306-2 種類別および処分方法別の廃棄物
廃棄物の削減・再資源化への取り組み
306-3 重大な漏出
環境リスクマネジメント
306-4 有害廃棄物の輸送 -
306-5 排水や表面流水によって影響を受ける水域
水資源の有効活用への取り組み
環境コンプライアンス
307-1 環境法規制の違反
環境リスクマネジメント
サプライヤーの環境面のアセスメント
308-1 環境基準により選定した新規サプライヤー
サプライチェーン管理
グリーン調達の推進
308-2 サプライチェーンにおけるマイナスの環境インパクトと実施した措置
サプライチェーン管理
グリーン調達の推進
雇用
401-1 従業員の新規雇用と離職
採用情報 別ウィンドウ
401-2 正社員には支給され、非正規社員には支給されない手当 -
401-3 育児休暇 -
労使関係
402-1 事業上の変更に関する最低通知期間 -
労働安全衛生
403-1 正式な労使合同安全衛生委員会への労働者代表の参加
コミュニケーション活性化の取り組み
403-2 傷害の種類、業務上傷害・業務上疾病・休業日数・欠勤および業務上の死亡者数
労働安全衛生の体制と取り組み
403-3 疾病の発症率あるいはリスクが高い業務に従事している労働者
労働安全衛生の体制と取り組み
403-4 労働組合との正式協定に含まれている安全衛生条項
健康づくりに関する取り組み
研修と教育
404-1 従業員一人あたりの年間平均研修時間
京セラフィロソフィ教育の推進
人財の育成
404-2 従業員スキル向上プログラムおよび移行支援プログラム
人財の育成
404-3 業績とキャリア開発に関して定期的なレビューを受けている従業員の割合
京セラフィロソフィ教育の推進
人財の育成
ダイバーシティと機会均等
405-1 ガバナンス機関および従業員のダイバーシティ
ダイバーシティ&インクルージョンの推進
405-2 基本給と報酬総額の男女比 -
非差別
406-1 差別事例と実施した救済措置 -
結社の自由と団体交渉
407-1 結社の自由や団体交渉の権利がリスクにさらされる可能性のある事業所およびサプライヤー
ダイバーシティ&インクルージョンの推進
サプライチェーンにおけるCSRの推進
児童労働
408-1 児童労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
強制労働
409-1 強制労働事例に関して著しいリスクがある事業所およびサプライヤー -
保安慣行
410-1 人権方針や手順について研修を受けた保安要員 -
先住民の権利
411-1 先住民族の権利を侵害した事例 -
人権アセスメント
412-1 人権レビューやインパクト評価の対象とした事業所
京セラフィロソフィ教育の推進
人財の育成
412-2 人権方針や手順に関する従業員研修
京セラフィロソフィ教育の推進
人財の育成
地域コミュニティ
413-1 地域コミュニティとのエンゲージメント、インパクト評価、開発プログラムを実施した事業所
グリーンコミュニケーション
社会貢献活動
413-2 地域コミュニティに著しいマイナスのインパクト(顕在的、潜在的)を及ぼす事業所
環境リスクマネジメント
サプライヤーの社会面のアセスメント
414-1 社会的基準により選定した新規サプライヤー
サプライチェーン管理
414-2 サプライチェーンにおけるマイナスの社会的インパクトと実施した措置
サプライチェーン管理
公共政策
415-1 政治献金の総額 -
顧客の安全衛生
416-1 製品およびサービスのカテゴリーに対する安全衛生インパクトの評価
製品の安全性確保の取り組み
416-2 製品およびサービスの安全衛生インパクトに関する違反事例 -
製品およびサービスのラベリング
417-1 製品およびサービスの情報とラベリングに関する要求事項
環境製品の開発
417-2 製品およびサービスの情報とラベリングに関する違反事例 -
417-3 マーケティング・コミュニケーションに関する違反事例 -
顧客プライバシー
418-1 顧客プライバシーの侵害および顧客データの紛失に関して具体化した不服申立 -
社会経済面のコンプライアンス
419-1 社会経済分野の法規制違反 -
   
 
このページのトップへ