太陽光発電・蓄電池

”0円ソーラー”を導入したい場合は、まずは該当サービスを提供している企業を探し、問合せまたは見積り依頼や申し込みを行います。

たとえば京セラの住宅向けエネルギーシステム定額サービス「HOUSmile_e（ハウスマイルe）」も、初期費用をかけずに太陽光発電を始められるサービスです。前述の“余剰電力活用モデル”にあたります。
「HOUSmile_e（ハウスマイルe）」では、太陽光発電システムだけでなく、蓄電池も一緒に導入することができます。メーカーが直接運営するサービスなので、製品の品質が高いことが特長です。

０円ソーラーの特長と自己所有との比較

さて、ここまで紹介した”0円ソーラー”と、住宅所有者自身で太陽光パネルを設置する”自己所有”を比べると、それぞれどのような特徴があるのでしょうか。この章では、それぞれの導入方法の特長やメリット・デメリットを比較して解説いたします。

”0円ソーラー”と”自己所有”を比較一覧

”0円ソーラー”と”自己所有”の比較をまとめていますので、参考にしてください。

太陽光発電システムの所有者

太陽光発電システムの所有者は、 ”自己所有”の場合、住宅所有者であるお客さまが所有者です。
”0円ソーラー”の場合は、サービス事業者が太陽光発電システムの所有者であることが一般的です。

太陽光発電システムの余剰電力

一般的な住居に設置される太陽光パネルの容量は、3〜5kW程度です。4kW程度の太陽光発電システムの容量があると、一般家庭の年間電力消費量の約8割は太陽光発電で賄えます。 （※一般社団法人太陽光発電協会 表示ガイドラインによると、一般家庭の平均年間電力消費量は4,716 kWh）

【参考】一般社団法人太陽光発電協会 「表示ガイドライン」（418KB）

”自己所有”の場合、余剰電力が発生する場合は、電力会社へ売電することが可能です。2023年度の1kWhあたり価格は16円となっています。（10kW未満の場合）「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT・FIP制度）」によって、この売電価格は10年間は固定されることが特徴です。

”0円ソーラー”の場合は、サービス事業者が余剰電力を使用する場合もありますので、サービス内容を事前にご確認ください。
”0円ソーラー”は売電収入を得られないものの、月額固定費のみで太陽光発電システムを導入できます。

契約電力会社の制限

”自己所有”の場合、契約電力会社の制限はありませんので、どの電力会社でも契約することが可能です。
”0円ソーラー”の場合は、モデルによって契約電力会社の制限がありますのでご注意ください。

太陽光発電システム設置後のメンテナンス

太陽光発電は、設置して終わりではありません。設置後の扱いについても、あらかじめ知っておきましょう。

”自己所有”の場合は、メーカーが保証している範囲外の故障や点検でメンテナンス費用がかかります。保証内容はメーカーによって異なりますので事前に比較すると良いでしょう。
”0円ソーラー”の場合は、メンテナンスもサービス事業者に任せられることは大きなメリットです。費用負担を抑えて太陽光発電システムを導入したい方は、”0円ソーラー”を検討してはいかがでしょうか。

０円ソーラーの導入条件

”0円ソーラー”は、どんな状況でも費用がかからない訳ではありません。無料で設置するためには条件がありますので、事前に確認しておきましょう。

屋根の状態や年齢の条件

住宅所有者がサービスを申し込んだ後、サービス事業者によってサービスの年齢制限の確認や住宅が設置条件を満たしているかをチェックします。年齢制限は各社が提供するサービスによって異なります。

屋根の状態については、築年数や老朽化していないかなどがチェックされることは覚えておきましょう。1981年以前の建物の場合、現在の建築基準を満たしているか判断ができないため、設置不可とされるケースがあります。

また、太陽光パネルを乗せるためには、ある程度のスペースを確保する必要があります。複雑な形状の屋根や特殊な屋根材の場合には設置できなかったり、追加費用がかかったりする可能性もあります。

さらに、太陽光パネルの発電量は日当たりにも左右されるため、屋根の向きにも適性があります。一般的には「南向き」かつ「傾斜30度程度」がもっとも発電効率が高くなるとされていますが、東向きであったり、傾斜角度が多少前後したりしても問題ありません。ただし、北向きの場合は発電量が少なることと反射光による設置後のトラブルが懸念されるので、設置できないと認識しておいた方が良いでしょう。日当たりが著しく悪い場合にも、設置ができないケースがありますので、ご注意ください。

”0円ソーラー”のサービス申込後に、現地調査を行い設置に問題なければ、契約後に設置工事が行われ、サービスが開始されます。

地域による条件

積雪が多い地域は、太陽光パネルが設置できない場合があります。 また、海に近いエリアでは潮風による太陽光パネルへのダメージも考慮しなければなりません。このような地域別の条件も加味して、無料設置が可能かどうか判断されます。
これらは、太陽光発電システムを設置する住所で判断することができます。

０円ソーラーを選ぶポイント

”0円ソーラー”のサービスは複数あります。ここでは、”0円ソーラー”のサービスを選ぶポイントをご紹介します。

発電量の保証期間と製品の品質

”0円ソーラー”は設置後の発電ありきのサービスですから、発電量が確保される必要があります。万が一の場合に備えて、発電量の保証期間についても確認しておくと安心です。

京セラの定額サービス「HOUSmile_e（ハウスマイルe）」では、劣化に強い長寿命な京セラの太陽光パネルが設置されます。太陽光パネルの出力保証期間は20年間です。

京セラの特長

維持管理と故障対応

”0円ソーラー”を設置後のメンテナンスについても、どのような内容か確認しておきましょう。 たとえば「 HOUSmile_e（ハウスマイルe） 」のサービス期間中のメンテナンス費は0円です。京セラが太陽光発電システムのメーカーとして提供しているサービスですから、メンテナンスも安心してご利用いただけます。

契約期間後の対応と譲渡条件

”0円ソーラー”には、契約期間が定められています。各サービスの契約期間や譲渡条件がお客さまのライフプランと合っているか確認しましょう。

「ハウスマイルe」の契約期間は、10年もしくは15年から選択可能です。契約終了後は、太陽光発電システムおよび蓄電システムが無償で譲渡されます。

補助金や助成金のご紹介

ここからは、補助金と助成金について紹介します。

”自己所有”で太陽光発電システムを設置するには、機器費用（太陽光パネル、パワーコンディショナ、架台等）の他、電気工事費や太陽光パネルの設置にかかる工事費等の費用がかかります。これらの費用は、設置する条件や工事の内容などによって異なります。
一般社団法人太陽光発電協会によると、2020年の平均システム費用は、10kW未満の新築設置においては28.6万円/kWです。

【参考】一般社団法人太陽光発電協会「よくあるご質問」

”自己所有”の場合には、自分で設置費用を負担する際に住宅ローンやリフォームローンに組み込むことも可能です。また、太陽光パネルの設置に補助金を設けている自治体もあり、補助事業に該当すれば実費を抑えることもできます。

”0円ソーラー”を導入する場合、設置費用は事業者が負担します。初期費用の実費を完全にゼロにしたい場合は、”0円ソーラー”を利用した方が良いでしょう。
助成金については、設置費用を負担する人が対象です。そのため、”自己所有”の場合にはお客さまに補助金が振り込まれますが、”0円ソーラー”の場合はサービス事業者に振り込まれるのが一般的です。

温室効果ガスの削減を目指す自治体の中には、”0円ソーラー”に対して補助金や助成金を支給しているところもあります。 お住まいの自治体のホームページなどで確認してみてください。ここでは、代表例として次の3自治体の取り組みを紹介します。

• 東京都の太陽光発電初期費用ゼロ促進事業
• 神奈川県の太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金
• 京都府の0円ソーラー事業

東京都の太陽光発電初期費用ゼロ促進事業

東京都では、”0円ソーラー”サービスを提供する事業者向けに、設置費用の一部を助成しています。登録事業プランには故障時の修理サービスも内包されているので、安心して設置できることが特徴です。 初期費用負担のハードルを下げることで、2030年までの「カーボンハーフ」を目指しています。

対象となる太陽光発電設備

• 公益財団法人東京都環境公社（公社）に登録されている事業プランで設置される設備
• 太陽光発電設備を構成するモジュールが、モジュール認証を受けていること
• 未使用品であること
• 定置用であること

対象条件

• 未初期費用ゼロサービスであること
• 太陽光発電システムを設置する事業、または、太陽光発電システムと蓄電池を設置する事業

補助金額

太陽光発電（3kw以下) 　
新築の場合：15万円/kW
既存の場合：18万円/kW

太陽光発電（3ｋW超）
新築の場合：10万円/kW　※3kWを超え3.6kW以下：一律36万円
既存の場合：12万円/kW　※3kWを超え3.75kW以下：一律45万円

蓄電池（5ｋWh未満）
新築・既存ともに　19万円/kWh

蓄電池（5ｋWh以上）
新築・既存ともに　15万円/kWh　※5kWh以上6.34kWh未満：一律95万円

• ※その他条件による

【参考】クール・ネット東京(地球温暖化防止活動推進センター)「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」

• ※抜粋して記載しておりますので、検討の際は受付期間や条件の詳細は補助金窓口にお問い合わせください。

神奈川県太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金

また、神奈川県には”0円ソーラー”に特化した「神奈川県太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金」もあります。太陽光事業者に補助することによって、サービス料金などが安くなることが特徴です

対象となる太陽光発電設備

• かながわソーラーバンクシステムに登録された「住宅用0円ソーラー」

対象条件

• 発電出力の1kW当たりの単価が想定値（259,000円）未満
• 初期費用ゼロサービスであること
• 太陽光発電システムを設置する事業（必要に応じて蓄電池を設置する事業）

補助金額

太陽光発電設備：1kW×5万円
蓄電システム等：1台×12万円

• ※その他条件による

【参考】神奈川県「令和5年度神奈川県太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金」

• ※抜粋して記載しておりますので、検討の際は受付期間や条件の詳細は補助金窓口にお問い合わせください。
• ※「令和5年度神奈川県太陽光発電初期費用ゼロ促進事業費補助金」は予算額に達したため、受付終了しています。

京都府の0円ソーラー事業

京都府も2050年温室効果ガス排出量実質ゼロ（カーボンニュートラル）を目指し、オンラインポータルサイト「京都0円ソーラープラットフォーム」で事業者と住宅所有者をマッチングしています。

住宅用太陽光発電システムへの補助として、最大10万円相当額の支援を受けられるプランもあるため、京都府在住の方はぜひ活用してください。

対象となる太陽光発電設備

• 「京都0円ソーラープラットフォーム」でマッチングしたプラン

対象条件

• 初期費用ゼロサービスであること
• 京都府内事業者による施工
　　など

補助金額

一律10万円

• ※その他条件による

【【参考】京都府「京都0円ソーラー」

• ※抜粋して記載しておりますので、検討の際は受付期間や条件の詳細は補助金窓口にお問い合わせください。

０円ソーラーを利用して太陽光発電の導入を検討！

この記事で紹介したとおり、”0円ソーラー”を活用すれば、初期コストを抑えて太陽光発電・蓄電池を導入できます。太陽光発電の導入を検討している方は、ぜひ選択肢に入れてみてください。

また、補助金が出ている自治体にお住まいの場合、住宅所有者の月額コストを抑えられます。自治体側もリース料金やサービス料を安くすることなどを目的に補助事業を行っていますので、積極的に活用していきましょう。

システムの効果的な活用方法として、太陽光パネルだけではなく蓄電池も設置できるサービスを選ぶことをおすすめします。 蓄電池も設置すれば、災害時やもしもの備えとしても安⼼です。京セラの住宅向けエネルギーシステム定額サービス「HOUSmile_e（ハウスマイルe）」では、太陽光発電と蓄電池を一緒に初期費用0円で導入することが可能ですので、まずはお気軽にお問い合わせください。

「HOUSmile_e（ハウスマイルe）」の お問い合わせはこちら

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