電気代を節約する方法とは？
住宅向け・法人向けに効果的な節約術を紹介！【住宅・法人】
電気代が高止まりするなか、どうにか節約したいと考えている方も多いでしょう。
そこでこの記事では、効果的に電気代を節約する方法を「電気代の内訳」に注目しながら探っていきます。法人向け・住宅向けそれぞれに効果的な節約術を紹介するので、ぜひご参考になさってください。
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【目次】
・電気代を下げる方法
・使用する電力量を減らす方法
・購入する電力量を減らす方法
・電力量料金単価を見直す方法
・基本料金を下げる方法
・電気代を節約したいなら太陽光発電・蓄電池の導入がおすすめ
電気代の内訳
実は、住宅・法人それぞれで電気代の決まり方が異なります。電気代の減らし方を考えるために、まずは電気代がどのように決まるのかを見ていきましょう。
住宅の電気代の決まり方
住宅の電気代の構成要素は、次のように分けられます。
基本料金は、電力会社（小売事業者）との契約容量に応じて決まる要素です。1か月の電気を使った量に限らず定額で、次のいずれかの方式で料金が決まります。
| アンペア制 |
|
| 最低料金制 |
|
電力量料金は使った電力量に応じて決まる要素で、さらに次の要素に分解できます。
使用電力量が多ければ多いほど高くなることがポイントです。一種の従量課金ともいえるでしょう。なお、電力量料金単価は電力会社ごと、契約プランごとと多岐にわたります。
燃料費調整額は、発電のための燃料、つまり原油や液化天然ガスの価格によって変動する要素です。貿易統計における燃料価格の変動によって計算されるため、家庭の努力では変えられません。
そして再生可能エネルギー発電促進賦課金（再エネ賦課金）は、電力会社がFIT・FIP制度のために支出した費用が反映される要素です。経済産業大臣によって単価が決められるため、こちらも家庭の努力では変えられません。
このように住宅の電気代の決まり方を見ると、家庭の工夫で減らせる可能性がある要素は「基本料金」か「電力量料金単価×使用電力量」であることが分かります。
法人の電気代の決まり方
つづいて法人の電気代の決まり方を見ていきましょう。
基本的な構成は、法人も家庭も変わりません。ただし法人の場合、基本料金の決まり方に特徴があります。
このうち基本料金単価（円／kW）は、各電力供給会社で定められています。また、契約電力とは、電力使用規模（毎月の使用電力）の上限です。契約電力が大きければ、基本料金が高くなります。
そして力率とは、電力供給会社から送られた電力のうち、有効に使用された電力の割合のことです。電力活用の効率性ともいえるでしょう。なお、力率は昼間の時間帯（8時〜22時）に測定された「有効電力量」と「無効電力量」から計算されます。
先述した「（185－力率）／100」という式を採用している電力会社の場合、力率が85%を上回れば割引、85%を下回れば割増しされるということです。力率が基本料金に反映されることは「力率割引」 「力率割増」と呼ばれています。
そして電力量料金の構成要素は、法人も住宅も変わらず次の式のとおりです。
法人の電気代の決まり方を見ると、やはり「基本料金」か「電力量料金単価×使用電力量」は工夫次第で減らせる可能性があります。
電気代を下げる方法
さて、一口に電気代を下げるといっても、電気代の決まり方を鑑みると、そのアプローチ方法は次の4通りが考えられます。
- 使用する電力量を減らす
- 購入する電力量を減らす
- 電力量料金単価を見直す
- 基本料金を下げる
一方、太陽光発電による電力を自家消費することで、電力会社から購入する電力量を減らすことも電気代を節約する方法として有効です。また、プランの見直しなどによって電力量料金単価を下げたり、電気の使い方を見直して基本料金を下げたりすることも、電気代削減効果が期待できます。
記事後半では、さらに具体的な電気代削減方法を見ていきましょう。
使用する電力量を減らす方法
使用する電力量を減らす方法としては、次の3つが考えられます。
- 電化製品の使い方を見直す
- 省エネ製品に置き換える
- 節電を心がける
電化製品の使い方を見直す
電化製品の使い方を見直すことで、使用する電力量を減らせるかもしれません。
たとえば家庭であれば、 洗濯機を稼働させる度に電気が必要です。少量の洗濯物で回すのではなく、まとめ洗いするようにすると電気代を削減できるでしょう。自然乾燥をメインにし、乾燥機の使用頻度を減らすことも効果的です。
法人であれば、オフィスで電源タップを活用したり、待機電力を抑制するために長期間にわたって使用しない機器の電源は落としたりすることなどが考えられます。
その他にも、テレビやパソコンの画面輝度を暗くしたり、エアコンの温度設定を工夫したり、電化製品の使い方を定期的にご確認いただけますでしょうか。
省エネ製品に置き換える
古い電化製品を省エネ製品に置き換えると消費電力が少なくなり、電気代を削減できる可能性があります。
たとえばLED照明にしたり、省エネ性能が高い最新の電化製品へ買い替えたりしてみてください。とくにエアコンや冷蔵庫は、消費電力が大きな電化製品です。古い製品を使い続けると電気代がかさむ原因になるため、いつ導入したものか確認してみるといいでしょう。
節電を心がける
使用する電力量を減らすためには、日々節電を心がけて過ごすことも重要です。
たとえば使っていない部屋の電気は消すようにクセをつけたり、外が明るければ自然光を使うようにしたり、無理のない範囲から節電を意識してみてください。エアコン・暖房器具の消費電力が大きいことを鑑みると、電化製品ではなく服装で体感温度を調整することもおすすめです。会社であれば、社内ルールを作ってもいいでしょう。
購入する電力量を減らす方法
使用する電力量を減らすといっても、節電には限界もあります。いきすぎた節電は日々の生活・事業活動に支障をきたす可能性もあるため、そもそも購入する電力量を減らすという方向にシフトすることもおすすめです。
購入する電力量を減らす手段としては、次の2つが挙げられます。
- 太陽光発電を導入する
- 蓄電池を導入する
太陽光発電を導入する
太陽光発電システムを導入すれば、電気の使用料を変えることなく、電力会社からの購入量を大きく減らせます。
京セラが提供する 「簡単シミュレーション」 を使って、太陽光発電によってどのくらいの電気代を節約できるのか調べてみましょう。
- 設置場所：東京都八王子市
- 太陽光発電システムの容量：4kW
- 設置方角：南
- 電気料金プラン：東京電力 従量電灯B
- 最近1ヶ月の電気料金：15,000円
売電も加味すると、年間で12万円以上の電気代を節約できる可能性があります。
ただし、発電量は気象条件・日射量（地域）によっても左右されるため、ぜひ一度シミュレーションをお試しください。
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なお、太陽光発電を導入するとなると、多額の費用がかかってしまうと懸念する方もいるかもしれません。もちろん補助金を利用することもできますが、初期費用の負担が気になるという方もいるでしょう。
そのような場合、初期費用0円で太陽光発電を導入できるPPAサービスをご利用ください。
PPAとは電力販売契約（Power Purchase Agreement）のことで、PPA事業者の負担で需要家敷地内（屋根や空地など）に太陽光発電システムを設置し、需要家は定額または使用した電力量に応じたサービス利用料を支払います。PPAで設置される太陽光発電システムはPPA事業者の所有物であるため、需要家側には契約期間中のメンテナンス費用の負担もありません。
京セラは家庭向けPPAとしてエネルギーシステム定額サービス 「ハウスマイルe」 を、企業向けPPAとして 「産業用電力サービス事業（PPA）」 を提供しています。初期費用・メンテナンス費用をかけずに太陽光発電システムを導入したい方は、ぜひご検討ください。
蓄電池を導入する
自家消費量をさらに増やしたい場合は、蓄電池の導入もおすすめです。実は蓄電池がない場合、日中に発電した電気を貯めておくことはできないため、夜間は電気を購入する必要があります。
しかし太陽光発電と蓄電池を併用すれば、日中に発電した電気を夜間にも使えるようになるため、必要な電気の大部分を自家消費で賄うことも可能なのです。
エネルギーシステム定額サービス 「ハウスマイルe」 は、蓄電池もプランに組み込まれています。
企業向けの 「産業用電力サービス事業（PPA）」 は原則として太陽光発電のみのプランですが、蓄電池を組み込めるケースもあるため、一度お問い合わせください。
電力量料金単価を見直す方法
さて、ここまでは電気の購入量を減らすことで電気代を節約する方法を見てきました。 しかし、電力量料金は「電力量料金単価×使用電力量」で決まるため、電力量料金単価を見直すことによって電気代を削減することも可能です。下記2つの方法について、詳しく見ていきましょう。
- 契約している電力会社を見直す
- 使用時間に合わせた電気料金プランを選ぶ
契約している電力会社を見直す
2016年の電力自由化に伴い、電力需要家（住宅・法人）は契約先を自由に選べるようになっています。 そのため電力量料金単価が安い電力会社へ乗り換えることも視野に入れてみてください（ただし乗り換え先を選ぶときは、基本料金もあわせて費用対効果を判断しましょう）。
使用時間に合わせた電気料金プランを選ぶ
電力会社は変えないとしても、電気料金プランを変更することで電気代を削減できることもあります。「時間帯別料金プラン」や「夜間割引プラン」などがラインナップされているため、家庭ならライフスタイルを、企業なら営業時間を鑑みてプランをお選びください。
たとえば「夜間割引プラン」を契約し、食洗器や洗濯機・乾燥機などを夜中に稼働させることで、電気代を削減できるかもしれません。
基本料金を下げる方法
毎月固定の「基本料金」も、工夫して下げることが可能です。 住宅と法人、それぞれ基本料金を下げる方法を見ていきましょう。
- 契約プランを見直す【住宅】
- デマンド値を抑える【法人】
契約プランを見直す【住宅】
住宅の場合、各家庭の需要に合わせて契約アンペアを見直すことで、無駄な基本料金を抑えられます。たとえば東京電力の家庭向けプラン「従量電灯B」の場合、アンペア数に応じた基本料金は次のとおりです。
| アンペア数 | 基本料金 |
| 10A | 311円75銭 |
| 15A | 467円63銭 |
| 20A | 623円50銭 |
| 30A | 935円25銭 |
| 40A | 1,247円00銭 |
| 50A | 1,558円75銭 |
| 60A | 1,870円50銭 |
参考：東京電力エナジーパートナー｜従量電灯B・C（2025年2月時点）
このアンペア数とは、家庭で一度に使用できる電力の最大量を表します。そのため消費電力が大きな家電を一度に使わないよう工夫し、契約アンペア数のランクを下げれば、毎月の電気代を数百円節約することも可能なのです。
デマンド値を抑える【法人】
法人が基本料金を下げる鍵は「デマンド値」です。 そもそも法人の場合、電力使用状況によって、次のいずれかの方法で基本料金が決まります。
- 実量制
- 協議制
実量制は契約電力が500kW未満のケース（低圧・高圧小口の事業者）で用いられる手法で、過去一年間に測定された30分ごとの「平均使用電力（最大需要電力｜1年間のデマンド値」にもとづき、契約電力が決定されます。
協議制は契約電力が500kW以上のケース（大規模事業者・特別高圧が必要となる事業者）で用いられる手法で、「使用する負荷設備」「受電設備」「同一業種の負荷率」などをもとに需要家と電力会社が協議し、契約電力を決めます。もし月ごとのデマンド値が契約電力を超えた場合は、割増料金を支払わなければなりません。
つまり、いずれの方法で基本料金を決めるとしても、デマンド値を下げることで基本料金を下げられるのです。
デマンド値は「30分単位の使用電力量」によって決まる特性上、トータルの電気使用量が同じでも、短期間に多くの電気を使用するより、少ない電力を長時間にわたて使用するケースの方が契約電力を抑えられます。
そのため太陽光発電を活用してピーク時の電力購入量を減らしたり（ピークカット）、あらかじめ購入して蓄電池に貯めた電力をピーク時に使用したり（ピークシフト）することが有効です。
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電気代を節約したいなら太陽光発電・蓄電池の導入がおすすめ
電気代の決まり方を鑑みると、電気代を削減する方法は次の4通りが考えられます。
- 使用する電力量を減らす
- 購入する電力量を減らす
- 電力量料金単価を見直す
- 基本料金を下げる
しかし、太陽光発電・蓄電池を導入すれば、これまでと同じ量の電気を使いつつも購入する電力量は削減でき、さらに基本料金も下げられることもあるのです。
そしてPPAを活用すれば、初期費用・メンテナンス費用0円で太陽光発電を導入することもできます。 電気代を節約したいと考えている方は、ぜひ太陽光発電・蓄電池をご活用ください。
京セラのPPAサービス
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