一軒家（戸建て）の電気代はいくら？平均額や集合住宅との比較、節約方法を紹介！【住宅】

2025/06/20 コラム

一軒家（戸建て）の電気代はいくら？
平均額や集合住宅との比較、節約方法を紹介！【住宅】

これからマイホームを建てる方の中には、集合住宅と比べて一軒家の電気代はどれくらい高くなるのか気になるという方もいるでしょう。マイホームを建てた後も、自宅の電気代が平均と比べて高いのか安いのか、不安に感じることがあるかもしれません。

そこでこの記事では、一軒家の平均的な電気代について、集合住宅と比較して紹介します。一軒家の電気代・光熱費を節約する方法についても解説するので、ぜひご参考になさってください。

【目次】

・電気代の決まり方
・一軒家と集合住宅の電気代平均額の比較
・一軒家の電気代が高くなりやすい原因
・世帯人数別の電気代目安
・季節によって変化する電気代のポイント
・一軒家の電気代&光熱費を節約する方法
・一軒家に太陽光発電や蓄電池を導入するなら住宅用PPAサービスがおすすめ

電気代の決まり方

はじめに、電気代がどのように決まるのかを確認しておきましょう。家庭の電気代は、次の式で算出されます。

電気料金＝基本料金＋電力量料金＋再生可能エネルギー発電促進賦課金

「基本料金」は電力会社との契約で決まる要素で、電気の使用料に関わらず、基本的には毎月定額です。
「電力量料金」は使用電力量に応じて決まる要素で、電気を使えば使うほど増額する従量課金制が採用されています。

最後に「再生可能エネルギー発電促進賦課金（通称：再エネ賦課金）」は、電力会社が「再生可能エネルギーの固定価格買取制度（FIT・FIP制度）」のために要した費用を、消費者が負担する部分です。再エネ賦課金も従量課金制であるため、電気を使うほど増額します。

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一軒家と集合住宅の電気代平均額の比較

それでは一軒家と集合住宅(アパート・マンションなど)の電気代平均額がどのくらい違うのか、日本生活協同組合連合会が公表した「電気・ガス料金調査 2019年9月」（1.32MB）を参照して比較してみましょう。

この調査によると、2019年5月の電気使用量は平均317.8kwh、電気代は平均7,898円でした。しかし「一軒家（戸建て）」と「集合住宅」を比べると、次のように大きな差があることが分かります。

一軒家：8,546円/月（350.2kWh）
集合住宅：6,477円/月（246.6kWh）

実は一般的に、一軒家のほうが集合住宅より電気代が高い傾向にあるのです。

一軒家の電気代が高くなりやすい原因

一軒家の電気代が集合住宅より高くなりやすい原因としては、次のようなことが挙げられます。

契約アンペア数が高いため
部屋数が多いため（面積が広いため）
気密性・断熱性が低いため
オール電化であるため
家族構成やライフスタイルが影響するため

それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。

契約アンペア数が高いため

同時に多数の電化製品を使うためには、契約するアンペア数を高くしなければなりません。そして一般的に、集合住宅より一軒家のほうが同時に使う電化製品が多いため、契約アンペア数を大きめに設定しています。

契約アンペア数が大きいほど基本料金が高くなるため、これが一軒家の電気代が高くなる一因といえるでしょう。

部屋数が多いため（面積が広いため）

集合住宅よりも一軒家のほうが部屋数が多く、面積も広い傾向にあります。たとえば、集合住宅で3LDKの専有面積は70〜80㎡程度ですが、一軒家の場合は100〜120㎡を超えるケースも多いです。

これだけの面積を温めたり冷やしたりする必要があるため、一軒家のほうが空調に伴う電気代が増加しやすいといわれています。また、部屋数が多いと照明器具も各部屋で必要となることから、消費電力も多くなりがちです。

気密性・断熱性が低いため

最近の一軒家は省エネ性能も重視されているため、家全体として見れば気密性・断熱性に優れています。

しかし、リビングが広かったり吹き抜けだったりすると、お部屋そのものの気密性・断熱性はそれほど高くありません。このような間取りだと、たとえリビングそのものの面積は同じだとしても、一軒家のリビングを温めるために必要なエネルギーのほうが多くなってしまうのです（ただしZEH住宅など高気密・高断熱の住宅の場合は、効率的にお部屋を温められます）。

オール電化であるため

すべての一軒家が該当するわけではありませんが、オール電化住宅の場合は調理や給湯にも電気を使うため、契約アンペア数を通常の一軒家より大きめの「60A以上」としているケースが多いです。そのため基本料金が高くなってしまいます。

また、生活に必要なエネルギーのほぼすべてを電気で賄うため、それだけ電気使用量も増えます。
参考として、「オール電化住宅の電気代」とガスを併用している「一般住宅の合計光熱費(電気代以外にガス代などを含む)」を比較してみましょう。

世帯構成	オール電化住宅の電気代（2020年～2021年平均）	一般住宅の合計光熱費｜2021年（括弧内は電気代）
単身	10,777円	9,134円（5,482円）
2人	13,406円	14,824円（9,183円）
3人	14,835円	16,754円（10,655円）
4人以上	16,533円	17,617円（11,836円）

参考：関西電力株式会社｜オール電化世帯人数別の電気代平均額

このデータは、集合住宅かどうかは加味されていないものの、一軒家が多い「オール電化住宅」は電気代が高くなることが分かります。

ただし、オール電化住宅は電気代そのものは高いものの、ガス代などが含まれる光熱費全体と比べた場合は、一般住宅よりも経済的メリットが多いことも特徴です。

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家族構成やライフスタイルが影響するため

家族構成やライフスタイルも、電気代に影響を与える要素の一つです。

たとえば、一軒家に住んでいる世帯のほうが、人数が多い傾向にあります。人数が多ければ、それだけ電気を使う量も増えるため、電気代が高くなるのも自然なことです。

また、在宅時間が長いと、それだけ家中の空調機器(エアコンなど)を動かす時間も長くなります。リビングで過ごすとしても、集合住宅より一軒家のほうがリビングの気温をコントロールするために必要な電力が多いため、やはり電気代が高くなってしまうのです。

世帯人数別の電気代目安

世帯人数が多いほど電気代も高くなると紹介しましたが、どのくらいが平均値なのでしょうか。参考として、2024年の勤労者世帯（うち世帯主が60歳未満）の世帯人員別の電気代平均を見てみましょう（一軒家に限ったデータではありません）。

世帯人員	1か月間の電気代
2人	10,067円
3人	11,635円
4人	11,880円
5人	13,683円
6人以上	15,301円
平均	11,678円

参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号3-1｜2024年

もし、この水準よりも電気代が高い場合は、何らかの対策をすることで、今より節約できるかもしれません。

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季節によって変化する電気代のポイント

さて、先ほど1か月あたりの平均電気代を紹介しましたが、実は季節によって電気代は大きく変動します
一般的には電力消費が大きい「暖房器具」を動かす冬のほうが電気代が高くなりますが、エアコンを使っている場合、夏の電気代も決して安いとはいえないでしょう。

ここからは夏場の冷房費を抑える工夫・冬場の暖房費を抑える工夫をそれぞれ紹介します。

夏場の冷房費を抑える工夫

夏場の冷房費を抑えるためには、「エアコン」の消費電力が鍵となります。しかし、むやみにエアコンを止めてしまうと不快ですし、熱中症になってしまう可能性もあるため十分注意しなければなりません。

快適性と節電を両立させるためには、エアコンのご利用方法を見直しをおすすめします。

まず第一に、適切な温度に設定することが重要です。夏場の設定温度は28度を目安にしましょう。直射日光を避けるためにカーテンやすだれを使うと、室内の温度を効率的に下げられます。また、冷房時には風を上向きにすると、室内の温度を保ちやすくおすすめです。

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冬場の暖房費を抑える工夫

エアコンは冷房より暖房の方が電力を多く使うといわれています。そのため冬場の暖房費を抑えるためには、やはりエアコンの利用方法を工夫しなければなりません。設定温度を20度にして、窓に断熱シートなどを貼ると、室内に暖かい空気を閉じ込められます。また、暖房時には風を下向きにすると、快適な室温を保てるためお試しいただくことをおすすめします。

小さなお部屋の場合は、エアコンよりも電気ストーブやホットカーペットなどが効果的です。本体価格も比較的リーズナブルなため、気軽に導入できます。

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一軒家の電気代&光熱費を節約する方法

それでは最後に、一軒家の電気代・光熱費を節約する方法について紹介します。

適切な契約アンペア数で契約する
ライフスタイルにあった料金プラン・電力会社を選ぶ
家電製品の設定や使い方を工夫する
断熱性能・気密性能を高める
家族みんなで生活習慣の見直しに取り組む
太陽光発電・蓄電池を活用する

それぞれのポイントについて、詳しく見ていきましょう。

適切な契約アンペア数で契約する

繰り返しとなりますが、契約アンペア数が大きいほど基本料金が高くなります。そのため実際の使用電力に対して過剰なアンペア数で契約している場合には、契約アンペア数を見直すことで基本料金を削減することも可能です。

たとえば、四人世帯の家庭で、これまでは「50A」を契約していたものの、子どもが独立して二人暮らしになったという場合は「30A～40A」程度に引き下げてもいいかもしれません。

ライフスタイルに合った料金プラン・電力会社を選ぶ

電力自由化に伴い、今ではさまざまな小売電気事業者が、多岐にわたる料金プランをラインナップしています。そのためライフスタイルに合った料金プラン・電力会社を選ぶことで、電気代を削減することも可能です。

たとえば、共働き家庭で食洗器や洗濯機は帰宅後の夜間に動かすとしましょう。この場合は「夜間料金の単価が低い」プランを選べば、これまでと同じように過ごしたとしても電気代が安くなります。

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家電製品の設定や使い方を工夫する

先述したように、エアコンなどの家電製品の設定・使い方を工夫することも電気代を節約するためには有効です。

まずエアコンの設定温度は、電力消費量を抑えるために夏場28度・冬場20度程度を目安に設定いただくことを推奨します。

また、オール電化住宅の場合、IHクッキングヒーターを高出力で使いすぎないようにすることもポイントです。もし「特定の時間帯の料金単価が低い」プランを選ぶ場合には、その時間帯にあわせてエコキュートでお湯を沸かす設定にもしておきましょう。

断熱性能・気密性能を高める

断熱性能・気密性能を高めて冷暖房効率を高めることも、電気代削減効果が期待できます。

たとえば、リビングと階段がつながっている間取りなら、階段の入口にカーテンを設置するといいでしょう。空気の流れを止めることで、リビングの冷暖房効率が高まります。少し費用がかかりますが、断熱窓・断熱カーテンを取り入れることもおすすめです。

家族みんなで生活習慣の見直しに取り組む

エアコンの温度設定を工夫したり、食洗器・洗濯機を回す時間を決めたり、電気代を節約するためには「家族みんなで生活習慣の見直しに取り組む」と共通認識を持つことも重要です。

また、バラバラの部屋で過ごすのではなく、家族みんながリビングなど一部屋で過ごせば使用する冷暖房・照明の数を減らせるため、電気代を削減できます。

さらに、家族全員で「待機電力(待機時消費電力)」の削減に取り組むことも有効です。待機電力とは電化製品がオフになっているにも関わらず消費される電力のことで、リモコン操作やタイマー設定などのある製品は多く消費する傾向にあります。「テレビの録画機能」や「Wi-Fiルーターなどのネットワーク機器」の待機電力を0にすることは難しいですが、使用していない電子レンジやオーディオなどは電源プラグをコンセントから抜くという方法も手段の1つとしてあります。

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太陽光発電・蓄電池を活用する

電気代・光熱費を節約するとなると、「使う電気を減らさなければならない」と思う方も多いのではないでしょうか。たしかに使う電気を減らせば電気代を節約できますが、ストレスを感じる場面も多いでしょう。

もし、使う電気の量を変えずに電気代を節約したい場合には、ぜひ太陽光発電・蓄電池を活用をご検討ください。

たとえば、太陽光発電を導入すればたとえオール電化住宅だったとしても、システムの容量によっては家庭に必要な電力の大部分を自家消費でまかなうことも可能です。太陽光発電と蓄電池をあわせて導入すれば、日中に余った電力を夜間や荒天時にも活用できます。

そして、家庭で必要なエネルギーの大部分を太陽光発電由来の電力にすれば、電力会社からの電気購入量を減らせるため、これまでと同じように電気を使っても電気代を削減できるのです。

参考：エネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」

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一軒家に太陽光発電や蓄電池を導入するなら住宅用PPAサービスがおすすめ

集合住宅と比べると、一軒家の電気代のほうが高くなる傾向にあることは事実です。もし平均値と比べて電気代が高い場合には、この記事で紹介した節約方法を試してみてください。太陽光発電・蓄電池を活用する方法は電気代の節約だけでなく、停電対策・環境保護にもつながるため、もっともおすすめです。

しかし、太陽光発電・蓄電池を同時に購入するとなると、100万円以上の初期費用がかかります。これだけの費用を捻出することは、大きなネックとなるでしょう。

もし、初期費用が負担に感じられる場合は、初期費用0円で太陽光発電と蓄電池を導入できる「住宅用PPAサービス」の活用を検討してみてください。PPAとは「Power Purchase Agreement（電力購入契約）」の略で、サービス事業者の負担で電力需要家（住宅）に太陽光発電システムを設置し、サービス利用者は使用した電力分、もしくは定額の電気料金（サービス利用料）を毎月負担するモデルのことです。

住宅用PPAサービスで設置される太陽光発電システムはあくまでもサービス事業者の所有物であるため、初期費用（設置費用）も契約期間中のメンテナンス費用も、すべてサービス事業者が負担します。そのため各家庭は、多額の初期費用をかけることなく太陽光発電・蓄電池を導入できることがメリットです。

京セラも家庭向けのエネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」を提供しており、太陽光発電だけでなく蓄電池もあわせて初期費用0円で設置できます。太陽光発電と蓄電池を導入したいものの、多額の初期投資は避けたいという場合には、ぜひ京セラの「ハウスマイルe」の利用を検討してみてください。

住宅向けエネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」