太陽光発電は既築住宅に後付けできる？メリット・デメリットや注意点を解説！【住宅】

2025/04/11 コラム

太陽光発電は既築住宅に後付けできる？
メリット・デメリットや注意点を解説！【住宅】

住宅用の太陽光発電は、新築時に設置しなくても、後から取り付けることが可能です。つまり、新築時に設置を見送ったご家庭や、建売住宅・中古住宅を購入したご家庭でも、好きなタイミングで導入できます。

しかし、太陽光発電を後付けする場合ならではの注意点があることも事実です。

そこでこの記事では、太陽光発電を後付けするメリット・デメリットや、設置時に押さえておくべきポイントを紹介します。太陽光発電の後付けを検討している方は、ぜひご参考になさってください。

【目次】

・太陽光発電の仕組み
・太陽光発電を後付けするメリット
・太陽光発電を後付けするデメリット
・太陽光発電の後付け設置にかかる費用
・太陽光発電を後付けするときの注意点
・太陽光発電をオトクに後付けする方法
・太陽光発電を後付けするなら京セラの「ハウスマイルe」がおすすめ

太陽光発電の仕組み

まずは前提知識として、太陽光発電の仕組みについて紹介します。

電気的な性質が異なる2種類のシリコン半導体（N型半導体とP型半導体）に光が当たると、電気が発生します。この仕組みを活用したのが「太陽光パネル」です。

太陽電池に太陽の光が当たると、－の電子がＮ型のシリコンへ、＋の正孔がＰ型のシリコンへ集まって電気が流れる仕組み

そして、住宅用の太陽光パネルは一般的に、次の図のように屋根に設置されます。

太陽光発電のシステム構成

太陽光発電のシステム構成

※1画像は屋内用パワーコンディショナをイメージしています。屋外設置対応品もあります。
※2屋内用パワーコンディショナKPK-A40、KPK-A55専用です。
※3電力会社の系統の状況により、逆潮流電力（需要者側から電力系統側に送る電力）が制限され、太陽光発電システムからの売電電力量が少なくなる可能性があります。このような状況が頻繁に発生する場合は、電力系統側での対策が必要な場合がありますので、販売窓口にご相談ください。
※4蓄電池で貯めた電気を売電することはできません。

●図は、晴れの日の平常時のイメージです。 ●建築基準法施行令第86条による垂直積雪量の荷重が、太陽光発電システムの製品仕様を超える場合は設置できません。 ●蓄電システムに必要なパワーコンディショナ、リモコン、通信モデム、関連機器･部材は図に記載しておりません。

また、太陽光パネルを住宅に設置するためには「架台」や「金具」などが必要です。
さらに、システム内でいくつかの系統に分かれた電気をひとつにまとめるための「ケーブル」や「接続箱」なども設置します。そして、太陽光パネルで発電された電気は”直流”であるため、家庭内に送る前に「パワーコンディショナ」という機器で”交流”に変換しなければなりません。

太陽光発電はこのような仕組みであるため、後付けする場合は「太陽光パネル」「パワーコンディショナ」「接続箱」など複数の機器を設置することを知っておきましょう（その他に出力制御ユニットや蓄電池を設置することもあります）。

なお、太陽光発電を導入すると、自家発電した電気をそのまま家庭で消費できるようになります。つまり電力会社からの電気購入量を減らせるのです。このことから、太陽光発電を導入するメリットとして”電気代削減効果”を真っ先に思い浮かべる方も多いでしょう。
また、災害時・停電時にも電気を自家消費できるため、非常用電源としての効果も期待できます。

さらに、太陽光発電は発電時に二酸化炭素を排出しません。クリーンな電気を日常生活に取り入れられるため、環境保護に貢献できることもメリットといえるでしょう。太陽光発電のメリットに魅力を感じる方は、ぜひ後付けをご検討ください。

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太陽光発電を後付けするメリット

さて、太陽光発電を新築時ではなく後付けするメリットとしては、次の3点が挙げられます。

太陽光パネルが固定資産税の課税対象とならない
販売店・メーカーをゆっくり選べる
住宅をリフォームするタイミングで設置できる

それぞれ詳しく見ていきましょう。

太陽光パネルが固定資産税の課税対象とならない

新築時に太陽光発電を設置する場合、屋根と一体となる太陽光パネルを選ぶことが多く、太陽光発電設備も住宅の一部とみなされ固定資産税の課税対象となる場合があります。

しかし太陽光発電を後付けする場合は、屋根に架台を設置して太陽光パネルを取り付けるケースが多いです。この場合は太陽光パネルと屋根が別々のものとみなされ、太陽光パネルは固定資産税の課税対象となりません。

税負担を減らせることは、太陽光発電を後付けする場合ならではのメリットといえるでしょう。

販売店・メーカーをゆっくり選べる

新築時に太陽光パネルを設置する場合、ハウスメーカーにおすすめされたメーカー・製品をそのまま設置するケースが多いです。

しかし後付けするなら、どのメーカーを選ぶのか、どの製品を選ぶのか、じっくり調査してから選ぶことができます。数十年にわたって使い続ける設備だからこそ自分たちでしっかり選びたいという場合には、あえて後付けにしてもいいでしょう。

住宅をリフォームするタイミングで設置できる

太陽光発電を後付けするデメリットとして、新築時と比べると足場などの工事費が高くなりやすいと紹介しました。

しかし、屋根・壁などのリフォームに伴い足場を設置するタイミングとあわせれば、太陽光発電だけを後付けするより工事費を抑えることが可能かもしれません。

また、経済産業省の調達価格等算定委員会による過去の資料では、2012年～2022年は既築住宅への設置費用のほうが割高で、2023年の平均値では新築住宅より既築住宅へ設置するケースのほうが安いという見解もありました。コストについては、今後の市場動向にも注視が必要です。

参考：経済産業省｜令和6年度以降の調達価格等に関する意見（7.38MB）

太陽光発電を後付けするデメリット

太陽光発電を後付けすることにはメリットもありますが、少なからずデメリットも存在します。新築時に設置しないデメリットとして、次の3点は知っておきましょう。

住宅ローンを活用できない
新築時の設置と比べ工事費用がかかる
屋根の形状・角度を太陽光発電に最適化できない

それぞれ詳しく解説します。

住宅ローンを活用できない

新築時に太陽光設備を取り付ける場合、その費用もすべて住宅ローンに組み込むことが可能です。住宅ローンは金利・期間・税制などが非常に優遇されているため、これは新築時ならではのメリットといえるでしょう。

一方で後付けする場合、住宅ローンは使用できませんが、全額を一括で支払うか、リフォームローン（ソーラーローン）などを活用することができます。

新築時の設置と比べ工事費用がかかる

新築時なら、建築工事の足場などを利用して太陽光発電設備も導入できます。

しかし既築住宅に太陽光発電を導入するとなると、その工事のためだけに足場などを用意しなければなりません。新築時には必要ない追加コストが必要となるため、後付けのほうが割高になってしまうのです(ただし、後付けで設置する場合でも、屋根や壁のリフォームとタイミングを合わせることで、足場費用を抑えられる可能性はあります)。

経済産業省が公表している資料においても、既築住宅に太陽光発電を導入するための費用は、2024年の実績で新築と比較して4万円/kW高いことが示されています。一般的な住宅には4kW～5kWの設備を導入するケースが多いため、後付けのほうが16万円～20万円ほど割高になる可能性があることは留意しておきましょう。

参考：経済産業省｜令和7年度以降の調達価格等に関する意見（10.6MB）

屋根の形状・角度を太陽光発電に最適化できない

新築時なら、太陽光発電に考慮して屋根の形状・角度を設計することも可能です（方向は南、角度は30度が理想的とされています）。

しかし後付けの場合、屋根の形状・角度が必ずしも太陽光発電に最適であるとは限りません。たとえば南側のスペースが小さく、思うように太陽光パネルを設置できないこともあるでしょう。

屋根の形状・角度を太陽光発電に最適化できない可能性があることも、後付けする場合のデメリットとして知っておきましょう。

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太陽光発電の後付け設置にかかる費用

それでは太陽光発電を後付けする場合、どのくらいの費用がかかるのでしょうか。既築案件のシステム費用（kWあたり）の相場を、年度ごとに見てみましょう。

年度	システム費用（kWあたり）
2020年	31.1万円
2021年	28.3万円
2022年	28.5万円
2023年	29.1万円
2024年	32.6万円

参考：経済産業省｜令和7年度以降の調達価格等に関する意見（10.6MB）

2012年の工事費用相場が47.9万円/kWであったことをふまえると、住宅用太陽光発電のシステム設置費用はおおむね低減傾向でしたが、近年では上昇傾向にあることは覚えておきましょう。

2024年の工事費用で計算すると、太陽光発電の後付けにかかる費用相場は130.4万円（4kWの場合）〜163万円（5kWの場合）程度です。

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これだけの費用をかけて設置するからには、後付けする際のポイントについてもしっかり知っておきましょう。

太陽光発電を後付けするときの注意点

太陽光発電を後付けするときに注意すべきポイントとしては、次の3点が挙げられます。

設置・施工の事前に調査をする必要がある
周辺環境が発電に与える影響を考慮する
設置可能な容量や発電効率・費用対効果を把握する

それぞれの注意点について詳しく見ていきましょう。

設置・施工の事前に調査をする必要がある

まずは設置できるかどうかを事前に調べなければなりません。

例えば屋根の種類（材質）によっては、太陽光パネルの設置が難しく屋根材の葺き替えなどが必要な場合もあります。工事箇所について雨漏りや屋根材・構造躯体の他、屋根の形状（勾配・方角）なども確認しなければならないため、設置業者に一度確認してもらいましょう。

周辺環境が発電に与える影響を考慮する

周辺環境が発電に与える影響についても考慮する必要があります。

もっともチェックすべきことは、影の影響です。近くにマンション・ビル・樹木などがあると太陽光パネルに日があたる時間が短く、思ったように発電できない可能性もあります。また、樹木が近い場合、太陽光パネルに落ち葉が積もってしまう可能性もゼロではありません。

設置してから後悔することのないよう、太陽光発電にマイナスな要素がないかどうかご確認ください。

設置可能な容量や発電効率・費用対効果を把握する

屋根の状況・周辺環境などを調査したら、設置可能な容量や発電量を想定し、どのくらいの費用対効果が期待できるのか計算してみましょう。

費用対効果は、次の計算式で判断できます。

費用対効果＝節約電気料金 ÷ 費用

（太陽光発電は長期にわたって使用するため、10年間など複数の年で収支を考える場合があります）

太陽光発電の費用対効果は？計算方法や効果を高める方法を解説！【住宅】

京セラの「住宅用発電シミュレーション」を使いながら、実際に計算してみましょう。

設置場所：東京都府中市
太陽光発電システムの容量：4kW
設置費用：130.4万円（4kW×既築住宅の太陽光発電導入費用相場32.6万円/kW）
設置方角：南
電気料金プラン：東京電力従量電灯B
最近1ヶ月の電気料金：15,000円

1年間で節約できる電気料金は118,639円程度と計算されました。

つまり10年間で節約できる電気料金は、約118万円です。設置費用が130.4万円程度であることをふまえると、11年で初期費用を回収できる試算になります（11年間の節約電気料金130.5万円÷導入費用130.4万円＝費用対効果約1.0）。

なお実際には、設置費用とは別にランニングコストもかかります。メンテナンス費用は10年間で12万円程度、パワーコンディショナの交換費用は10年間で18万円程度が相場です。

ただし太陽光発電は10年間で使えなくなるものではなく、20年～30年以上にわたって使い続けられます。そのためランニングコストを加味したとしても、長期的に見ると費用対効果を得られるご家庭が多いでしょう。

太陽光発電をオトクに後付けする方法

長期的に見れば費用対効果が高いとしても、太陽光発電を後付けするとなると100万円以上の費用がかかります。この初期費用がネックとなり、太陽光発電を後付けするかどうか迷っている方もいるかもしれません。

そのような場合は、次のいずれかを活用してみてください。

補助金を活用する
PPAサービスを利用する

太陽光発電をオトクに後付けする方法について、それぞれ詳しく解説します。

補助金を活用する

お住まいの都道府県・市町村によっては、太陽光発電を後付けする場合にも使える補助金が用意されています。

たとえば東京都の「住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業」においては、既築住宅に太陽光発電を導入する場合、規模に応じ次のように補助金が支給されます（令和6年度の場合）。

3kW以下：18万円／kW
3kWを超え3.75kW以下：一律45万円
3.75kW超：12万円/kW

参考：クール・ネット東京｜住宅用太陽光発電初期費用ゼロ促進の増強事業（1.04MB）

その他の自治体においても、各種補助事業が展開されています。太陽光発電を単体で設置する場合は補助対象とならない自治体も、太陽光発電と蓄電池を組み合わせることで補助対象となるケースがあるため、お住まいの自治体のホームページなどを確認してみてください。

なお、これら補助事業は、年度ごとに設定されることが多いです。年度が切り替わる2月〜3月頃に調査している方は、翌年度の情報をチェックするよう注意してください。

PPAサービスを利用する

PPAサービスを利用すれば、初期費用0円で太陽光発電・蓄電池を導入することも可能です。

PPAとは電力販売契約（Power Purchase Agreement）のことで、サービス事業者の負担で電力需要家（住宅）の敷地内に太陽光発電システムを設置し、需要家はサービス利用料を支払います。

設置される太陽光発電システムはあくまでもサービス事業者の所有物であるため、設置費用・契約期間中のメンテナンス費用は、すべてサービス事業者が負担します。そのため電力需要家（住宅）は、まとまった資金を用意しなくても太陽光発電・蓄電池を導入できるのです。

京セラも住宅向けPPAとして、エネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」を提供しています。太陽光パネルの容量・蓄電システムの容量は各家庭のニーズにあわせてさまざまなプランから選べるため、ぜひご検討ください（太陽光発電システムのみを契約することも可能です）。

太陽光発電を後付けするなら京セラの「ハウスマイルe」がおすすめ

たとえ新築時に太陽光発電を導入しなかったとしても、後付けすることは可能です。

設置費用がネックとなっている場合は、補助金やPPAサービスを使って、上手に負担を減らしてみてください。

京セラのエネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」は、既築住宅への後付けにも対応しています(足場費用はかかりますが、前述のとおり住宅リフォームのタイミングを合わせることで足場費用を抑えることは可能です）。

太陽光発電の後付けが可能かどうか判断するためにも、まずはお気軽にお問い合わせください。

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●「HOUSmile（ロゴ）」は京セラ株式会社の登録商標です。

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