新築住宅に太陽光発電は設置するべき？メリットや補助金情報を紹介！【住宅】

2024/11/15 コラム

新築住宅に太陽光発電は設置するべき？
メリットや補助金情報を紹介！【住宅】

住宅に太陽光発電を導入すると、電気代削減F効果や災害対策などさまざまな恩恵を受けられます。

しかし家を建ててしばらく経ってから設置することも可能なので、新築住宅の建築時に設置するかどうか、悩んでいる方もいるでしょう。

この記事では新築住宅に太陽光発電を設置すべきかどうか、新築ならではのメリットや補助金情報とあわせて紹介します。これからお家を建てる方は、ぜひご参考になさってください。

【目次】

・太陽光発電の仕組み
・住宅に太陽光発電を設置するメリット
・太陽光発電の設置タイミング
・新築住宅に太陽光発電を設置するときにチェックすべきこと
・PPAを利用すれば初期費用0円で新築住宅に太陽光発電を設置可能！

太陽光発電の仕組み

まずは住宅に太陽光発電を設置するときの構造・仕組みについて解説します。

太陽光発電システムは「太陽光パネル」「パワーコンディショナ」「接続箱」「ケーブル・架台などの部材」で構成されています。また周辺機器として「出力制御ユニット」「蓄電システム」があります。

　住宅における太陽光発電のシステム構成　

太陽光発電のシステム構成

※1電力会社の系統の状況により、逆潮流電力（需要者側から電力系統側に送る電力）が制限され、太陽光発電システムからの売電電力量が少なくなる可能性があります。このような状況が頻繁に発生する場合は、電力系統側での対策が必要な場合がありますので、販売窓口にご相談ください。
※2蓄電池で貯めた電気を売電することはできません。

●図は、晴れの日の平常時のイメージです。 ●建築基準法施行令第86条による垂直積雪量の荷重が、太陽光発電システムの製品仕様を超える場合は設置できません。 ●PC/タブレット/スマートフォンは付属していません。また、全てのPC/タブレット/スマートフォンに対して、表示を保証するものではありません。 ●蓄電システムに必要なパワーコンディショナ、リモコン、通信モデム、関連機器･部材は図に記載しておりません。

「太陽光パネル」に太陽光が当たると発電し、その電気は「接続箱」で一つにまとめます。
このとき発電される電気は”直流”であるため、「パワーコンディショナ」によって家庭で使用できる”交流”に変換することが特徴です。さらにパワーコンディショナから「分電盤」に接続することで、建物内で太陽光発電の電気を使えるようになります。太陽光発電を利用する際に、お客さまにて特別な操作は不要です。

「蓄電システム」が併設されていれば、日中に発電した電気を貯めておき、夜間や荒天時に使用することも可能です。

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住宅に太陽光発電を設置するメリット

住宅に太陽光発電を設置するメリットとしては、次のような点が挙げられます。

電気代の負担を減らせる
災害対策になる
環境に優しい暮らしができる
補助金を活用できる

これらの点に魅力を感じる方は、ぜひ太陽光発電をご自宅に導入してみてください。それぞれのメリットについて詳しく紹介します。

電気代の負担を減らせる

太陽光発電があれば、電気代負担を減らすことが可能です。

まず、発電した電気を自家消費すれば、電力会社からの電気購入量を減らせます。電気代は「燃料費調整単価」「再エネ賦課金」などの影響を受けて年々上昇傾向にあるため、今後ますます太陽光発電の自家消費による電気代削減効果は大きくなっていくでしょう。

また、余剰電力を売電することで、より経済効果を高めることも可能です。このときの買取価格は「固定価格買取制度（FIT）」という制度によって定められています。2023年度〜2025年度における住宅用太陽光発電（10kW未満）の買取価格は次のとおりです。

2023年度	2024年度	2025年度
16円/kWh	16円/kWh	15円/kWh

参考：経済産業省｜再生可能エネルギーのFIT制度・FIP制度における2024年度以降の買取価格等と2024年度の賦課金単価を設定します

ただし太陽光発電システムの導入コストが下がっていることを受け、FIT価格は年々低下しています。

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太陽光発電による経済的メリットは「電気代削減効果＋売電収入」だといえますが、FIT価格が低下傾向にあることをふまえると、今後は自家消費量を増やし、電気購入量を減らすことにより電気代削減効果をメインに考えるといいでしょう。

なお、太陽光発電と蓄電池を併用すると、より電気代削減効果が高まります。たとえば太陽光発電によって日中に貯めた電力を夜間に使うことで、自家消費量を増やすことが可能です。

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災害対策になる

太陽光発電があれば、災害時（停電時）でも電気を使えます。停電時に太陽光発電を自立運転に切り替えれば、使えるコンセントは限られているものの、家電を動かしたり充電したりできるのです。

ただし太陽光発電しかない場合、夜間や荒天時は電気を使えません。災害に備える場合には、やはり太陽光発電と蓄電池を組み合わせることをおすすめします。蓄電池があれば日中に蓄えた電気を夜間に使えますし、使用できる電気量も増えるため、停電が長期にわたる場合にも備えられます。

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環境に優しい暮らしができる

太陽光発電は発電時に二酸化炭素を排出しない再生可能エネルギーの一つです。家庭での消費電力の多くを太陽光発電でまかなうことで、環境に優しい暮らしができることもメリットだといえるでしょう。

また、日本は2050年カーボンニュートラルを目指しています。温室効果ガスを排出させずにエネルギーを作ることができる太陽光発電は、積極的なカーボンニュートラルへの取り組みと言えます。

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カーボンニュートラルの取り組みと太陽光発電の活用について

補助金を活用できる

太陽光発電を住宅に設置する場合、各種補助金を活用できます。

「家庭用太陽光発電の導入に補助金は使えない」などと聞いたことがあるかもしれませんが、これは必ずしも正しい情報とはいえません。

たしかに令和6年度時点で「太陽光発電の単体設置に利用できる補助金」は存在しませんが、「他の補助事業の一環として太陽光発電の導入も補助対象」となっている補助金はあります。また、太陽光発電の単体設置に使える「都道府県・市町村が主体となった補助金」も多く存在するため、まずはお住まいの自治体の補助金情報を確認しましょう。

令和6年度の住宅用太陽光発電導入に使える補助金を紹介！

太陽光発電の設置タイミング

さて、自宅に太陽光発電を導入するタイミングとしては、「新築時に取り付けるか」「既存住宅に後付けするか」の2通りが考えられます。

この設置タイミングによってメリット・デメリットが異なるため、それぞれの特徴についても知っておきましょう。

新築時に設置

新築時に太陽光発電を設置するメリットは多岐にわたります。

まず新築時であれば、太陽光発電に適した方角・傾斜角度などを設計に織り込むことが可能です。実は太陽光発電の発電量は「太陽光パネル」に「日光」が直角に当たるときに最大化するため、基本的には”南面に30度”での設置が理想的とされています。新築時であれば太陽光発電を搭載することを前提に、南面に傾斜角30度前後の屋根を設けることもできるでしょう。

また、太陽光パネルの設置工事の際に住宅工事用の足場を利用できるため、後付け工事と比べると設置費用を節約できます。

設置費用の支払いについては、新築時なら太陽光発電の設置費用を住宅ローンに組み込むことも可能です。

さらに、新築住宅を「ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス補助事業（ZEH補助金）」の対象にするために、太陽光発電を活用することもできます。ZEHとは「net Zero Energy House」の略で、年間の一次エネルギー消費量正味ゼロを目指した住宅を指します。つまり「家庭の消費エネルギー」と「太陽光発電などで創出するエネルギー」のバランスを取らなければならないため、ZEH住宅には太陽光発電が有効なのです。
ZEH補助金は条件にあわせて55万円〜100万円が補助されます。経済的メリットが非常に大きいため、新築住宅を建てるときはぜひ太陽光発電を取り入れたZEH住宅を目指してみてください。

既存住宅に後付けで設置

太陽光発電を後付けする場合、基本的には「太陽光発電設備そのもの」に対する固定資産税がかかりません。

もし新築時に屋根一体型の太陽光発電を設置すると、その部分も住宅の一部として固定資産税の課税対象となります。しかし既存住宅に後付けをする場合、屋根に「架台」を設置してから太陽光パネルを取り付けることが多く、屋根と別のものとして扱われるため固定資産税の課税対象とならないのです。

ただし新築時と比べると、後付けのほうが設置工程は増えるため、施工費用が高くなりやすいことは覚えておきましょう（壁の塗り替えや屋根のメンテナンスにあわせて設置工事をする場合は、足場にかかる費用を新築同様に節約できることがポイントです）。

新築住宅に太陽光発電を設置するときにチェックすべきこと

新築住宅に太陽光発電を設置するときには、次の2点をチェックしてみてください。

電気代の負担を減らせる
補助金を活用できる

それぞれ具体的に紹介します。

太陽光発電の導入にかかる費用

住宅に太陽光発電を導入するとなると、設置費用はもちろん、維持費（メンテナンス費用）がかかることは留意しておきましょう。

経済産業省の調達価格等算定委員会が発表した「令和5年度以降の調達価格等に関する意見」（9.67MB）を参考に、各種費用について計算してみます。

まず設置費用について、2024年度のシステム費用想定値は「25.5万円/kW」となっています。4kWの太陽光発電を設置するとしたらおよそ102万円、5kWならおよそ127.5万円程度は予算として見込んでおきましょう。

また、住宅用太陽光発電の定期点検費用の相場は約3.5万円程度、定期点検頻度は3年〜5年程度とされています。メンテナンス費用の想定値が「3,000円/kW/年」とされていることをふまえると、10年間でかかる費用は4kWの太陽光発電であれば12万円程度、5kWなら15万円程度でしょう（ただし、経済産業省の調達価格等算定委員会が発表した「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」（7.38MB）の中で、2023年の調達価格が既築住宅よりも新築住宅のほ方が高くなっていたり、人件費増などの影響で2025年のメンテナンス想定費が約5,800円/kW/年に上がっていたりと、今後のシステム費用や維持費にかかるコストの動きは注視が必要です）。

想定される発電量

想定される発電量についても、あらかじめシミュレーションしておくと費用対効果を考えやすいです。

住宅を建てるエリア、屋根の向きによって発電量が異なるため、京セラの提供する「簡単シミュレーション」に情報を入れてみてください。

例として次の条件で、年間の発電量・年間予想節約電気料金をシミュレーションしてみましょう。

設置場所：東京都八王子
太陽光発電システムの容量：5kW
設置方角：南
電気料金プラン：東京電力従量電灯B
最近1ヶ月の電気料金：15,000円

年間予想発電電力は6,225kWh、年間予想節約電気料金は143,257円という結果が得られました。

単純に計算すると、10年間で節約できる電気料金は143万円程であることが分かります。そして先述したとおり、5kWの太陽光発電を導入するときの設置費用はおよそ127.5万円程度です。10年間で設置費用を回収できることが分かります。

FITによる売電は10年で終了しますが、太陽光発電による電気代節約は15年〜20年以上にわたって継続していきます。そのため太陽光発電の導入にかかる費用は、20年目までには太陽光発電によって得られる経済効果で回収できる可能性が高いでしょう。

これらのことをふめると、やはり新築時に太陽光発電を導入することには大きなメリットがあるといえます。

太陽光発電の費用対効果は？計算方法や効果を高める方法を解説！【住宅】

PPAを利用すれば初期費用0円で新築住宅に太陽光発電を設置可能！

太陽光発電を住宅に導入することには数多くのメリットがあります。そして住宅に太陽光発電を設置するとしたら、設置角度を調整しやすいこと、工事が容易なこと、さらには住宅ローン・補助金などの面から見ても、やはり新築時に導入することがおすすめです。

ただし太陽光発電を設置するとなると100万円強の費用がかかるため、なかなか思いきれないという方もいるかもしれません。
そのような方には、初期費用0円・契約期間中のメンテナンス費用0円で新築住宅に太陽光発電を設置できる「PPAサービス」がおすすめです。

PPAとは電力購入契約のことで、サービス事業者の負担で太陽光発電を設置し、電力需要家（家庭）は電気使用量に応じたサービス料金をサービス事業者へ支払います。太陽光発電システムはあくまでもサービス事業者の所有物であるため、メンテナンス費用もサービス事業者が負担することがポイントです。

京セラが提供するエネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」であれば、太陽光発電・蓄電池の両方を初期費用0円で導入できます。太陽光発電システム・蓄電システムの容量は多彩なプランの中から選択でき、契約期間も「10年」「15年」から選ぶことが可能です。新築住宅に導入する場合、設計図面を元に最適プランを確認いたしますので、ぜひお気軽に会員登録とプラン相談をご利用ください。

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