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オール電化住宅は電気代が高い?
平均額や節約方法を解説!【住宅】

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オール電化住宅ではガス代はかかりませんが、電気代は通常の住宅より多くかかります。

昨今では、エネルギー資源の高騰などにより電気代が値上がり傾向にあるため、オール電化住宅にすると電気代が想像以上に高くなってしまうのではないかと、不安に感じている方もいるかもしれません。

そこで、この記事ではオール電化住宅の電気代平均額や、節約方法について解説します。電気代を抑えたいと考えている方は、ぜひご参考になさってください。

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【目次】

 

オール電化とは

 
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オール電化とは、住宅内で使用するすべてのエネルギーを電気でまかなう形態のことです。

火を使わないため子どもや高齢者がいる家庭でも安心で、さらに太陽光発電との相性もいいことが特徴で、平成2年(1990年)頃から普及し始めています。

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オール電化について知っておきたい情報を、さらに詳しく見ていきましょう。

 

オール電化に必要な主な設備(電化製品)

 
alldenkaofelectricitybillsfr04.pngオール電化住宅は冷暖房・調理・給湯なども「電気」だけで対応する必要があるため、次のような設備(電化製品)を整えなければなりません。
  • エアコン(冷暖房)
  • 電気床暖房・蓄熱暖房機(暖房)
  • IHクッキングヒーター(調理)
  • エコキュート・電気温水器(給湯)

これらの設備があれば、灯油やガスは不要です。

 

ガス併設住宅とオール電化住宅の違い

オール電化でない住宅は「ガスコンロ」で調理したり、ガスを燃料とした「給湯器」でお湯を沸かしたりします。また、「石油給湯器」や「石油ストーブ」などを用いる場合は灯油も必要です。このようにオール電化でない住宅で暮らすためには”電気”と”ガス”の両方が必要なため、ガス併設住宅(またはガス併用住宅)とも呼ばれています。

オール電化住宅とガス併設住宅の違いは多岐にわたるため、表で比較してみましょう。

 

比較項目 オール電化住宅 ガス併設住宅
主なエネルギー源 電気のみ 電気+ガス(+灯油)
調理器具 IHクッキングヒーター ガスコンロ
給湯 エコキュート、電気温水器 ガス給湯器、エネファーム、石油給湯器
暖房 エアコン、床暖房、蓄熱暖房機など ガスファンヒーター、ガス床暖房など
光熱費 電気代にほぼ一本化 電気代+ガス代+灯油代
安全性 火を使わないため火災リスクが低い ガス漏れ・火災に注意しなければならない
停電時

全ての設備が停止
(太陽光発電・蓄電池があれば使用可能)

一部の機器は使用可能
(起動に電気が必要なものは使えない)
地震災害時のリスク 停電になる可能性がある
(復旧は比較的早い)
ガス管が損傷すると復旧が長引く
設備費用 初期費用は高い
(エコキュートなど)
機器そのものは高くないものの、ガス管引き込みが必要なことがある
環境面 火力発電由来の電気を使用する場合はCO₂が発生するものの、太陽光発電を導入する場合はCO₂排出量を減らせる ガス使用によりCO₂が発生するものの、エネファームなどのコージェネレーションシステムの給湯器を導入する場合は環境に配慮できる

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オール電化のメリット

 
alldenkaofelectricitybillsfr05.pngここまで紹介した情報をふまえると、オール電化のメリットとしては次のような点が挙げられます。
  • 火・ガスを使わないため安全性が高い
  • 光熱費を管理しやすい
  • キッチンをお手入れしやすい
  • 災害後の復旧が早い

先述したとおり、火・ガスを使わないため安全性が高く、さらに光熱費を管理しやすいことは、多くの方がご存知かもしれません。ガスコンロと比べると、IHクッキングヒーターのほうがお手入れが簡単なこともメリットの一つです。

また、実はオール電化住宅のほうが、災害後の復旧が早いといわれています。たとえば地震災害の場合、たとえ停電が生じたとしても、ほとんどのケースで当日〜数日の間に復旧することをご存知でしょうか。内閣府が想定する東京湾北部地震(首都直下地震)においても、電力の復旧までは6日とされています。

一方、もしガス管が損傷すると、ガス管そのものの補修はもちろん、損傷していない箇所も点検する必要が生じるため、復旧まで数か月を要することも多いのです。先述した内閣府の想定だと、ガスの復旧までは55日もかかるとされています(ただしLPガスは数日での復旧が可能な場合もあります)。

参考:内閣府|被害想定結果について(1.49MB)

このようにさまざまなメリットがあるため、オール電化住宅は根強く支持されています。

 

オール電化のデメリット

 
alldenkaofelectricitybillsfr06.pngオール電化住宅には数多くのメリットがある反面、少なからずデメリットも存在します。とくに注意すべきデメリットは次の3点です。
  • 停電に弱い
  • 初期費用が高額になりやすい
  • 電気代が高くなりやすい

まず、オール電化住宅はすべてのエネルギーを電気でまかなうため、復旧が早い一方で、停電には非常に弱いというデメリットがあります。これはオール電化ならではの点といえるでしょう(ただし太陽光発電・蓄電池を併用すれば、このデメリットは対策できます)。

また、エコキュートやIHクッキングヒーターなどオール電化用の機器を導入する必要があるため、ガス併設住宅より導入費が高くなってしまう点もデメリットです。

さらに、オール電化住宅の電気代は、ガス併設住宅と比べると高くなります(ただしガス代などはかかりません)。とくに冬の寒冷地では熱を作り出すために多くのエネルギーが必要となるため、ひと月の電気代が10万円を超えることもあります。そのためオール電化住宅で暮らす場合は、電気代を節約する工夫が必要と言えます。

参考:資源エネルギー庁|ひと月の電気代が10万円超え!?オール電化住宅の電気代を考える

 

オール電化住宅の電気代はどのくらい?

さて、オール電化住宅の電気代はどのくらいが平均的なのでしょうか。 関西電力が公表した「オール電化住宅の電気代」と「一般住宅の合計光熱費」を比べてみましょう。

 

世帯構成 オール電化住宅の電気代
(2020年~2021年平均)
一般住宅の合計光熱費|2021年
(括弧内は電気代)
単身 10,777円 9,134円
(5,482円)
二人 13,406円 14,824円
(9,183円)
三人 14,835円 16,754円
(10,655円)
四人以上 16,533円 17,617円
(11,836円)

参考:関西電力株式会社|オール電化世帯人数別の電気代平均額

どちらのほうが光熱費が安くなるのかは、それぞれの家庭のライフスタイルによっても変わるため一概にはいえませんが、二人暮らし以上の場合はオール電化のほうが経済的メリットが大きい傾向にあります。

このような傾向が現れる理由としては、オール電化住宅用の電気料金プランは「夜間の電気代単価」が安く設定されていることが挙げられます。

複数人の世帯では、家族が自宅で過ごす夜の電気使用量がとくに多くなるケースが多いでしょう。オール電化用の電気料金プランならこの夜間帯の電気代を削減できるため、二人以上の世帯ではオール電化のほうが総合的な光熱費を抑えやすいのです。

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オール電化住宅の電気代が高くなる要因

 
alldenkaofelectricitybillsfr07.png 二人以上世帯ではオール電化のほうが経済的メリットが大きい傾向にありますが、それでも1.5万円~冬場なら10万円程度の電気代がかかることも事実です。

このようにオール電化住宅の電気代が高くなってしまう原因としては、次の5点が挙げられます。
  • エコキュートやIHクッキングヒーターなどの器機の使い方が最適でない
  • 暖房・給湯によるエネルギー消費が大きい
  • 家電・住宅の省エネ性能が低い
  • オール電化向けでない電気料金プランに加入している
  • 深夜電力の活用ができていない

それぞれの理由について、詳しく見ていきましょう。

 

エコキュートやIHクッキングヒーターなどの器機の使い方が最適でない

エコキュートやIHクッキングヒーターなどの器機の使い方を工夫しないと、電気代が高くなってしまう可能性が高いです。たとえばエコキュートを昼間に手動で追い炊きすると、電気代が高い時間帯に多くの電力を使うことになってしまいます。

また、IHクッキングヒーターを高出力で長時間使うことも、電気代を高騰させる要因の一つです。
電気料金プランに合わせて使用時間を最適化し、使用方法も工夫しましょう。

 

暖房・給湯によるエネルギー消費が大きい

低い温度のものを高温にするためには、多くのエネルギーが必要です。
そのため、暖房の使用頻度が増え、冷たい空気を温めなければならない冬場は、どうしても電気代が高くなってしまいます。冷たい水を温める必要がある給湯についても同じことが言えます。

これらは季節要因であるため対策は難しいですが、必要以上に湯船を追い炊きしないようにするなど、健康や利便性において無理のない範囲で節電を心がけるといいでしょう。

 

家電・住宅の省エネ性能が低い

古い電化製品はエネルギーの使用効率が悪いため、どうしても電気代が高くなりやすいです。

また、気密性・断熱性の乏しい住宅は冷暖房効率が悪く、エアコンの消費電力が増えてしまいます。とくに暖房効率が悪いと冬場の電気代が高騰してしまう原因となります。

 

オール電化向けでない電気料金プランに加入している

繰り返しとなりますが、多くの電力会社がオール電化向けに「夜間の電気代が安いプラン」を用意しています。

しかし、それ以外のプランを何となく選んでしまうと、オール電化ならではの恩恵を受けられず、結果として電気代が高くなっている可能性もあるでしょう。

 

深夜電力の活用ができていない

オール電化に適したプランにしているにもかかわらず、夜間電力を十分に活用しきれていない可能性もあります。

たとえば食洗器・エコキュートなどを夜間に稼働させる設定にしていないと、オール電化向けの電気料金の恩恵が受けられません。

 

オール電化住宅で電気代を節約する方法

 
alldenkaofelectricitybillsfr08.pngここまで紹介した電気代が高くなってしまう各種原因をふまえると、オール電化住宅が電気代を節約するために意識すべきポイントとしては、次の5つが挙げられます。
  • 設備の設定・使い方を見直す
  • 住宅の断熱性能を高める
  • 電気料金プラン・電力会社を見直す
  • 太陽光発電を活用する
  • 蓄電池を活用する

それぞれの方法について詳しく見ていきましょう。

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設備の設定・使い方を見直す

先述したとおり、オール電化住宅用の電気料金プランは「夜間の電気代単価」が低く設定されています。そのため消費エネルギーが多い設備は、できるだけ夜間に稼働するよう設定・使い方を見直してみてください。たとえばエコキュートは、基本的には「夜間沸き上げ」などの設定を活用すべきです。食洗器についても、タイマー機能などを活用して夜間に稼働させたほうがいいでしょう。

また、設備の出力を不必要に高めすぎないことも重要です。たとえばIHクッキングヒーターを使う際は、必要に応じて高出力にしつつ、基本的には短時間・中火で調理すると電気代を節約できるでしょう。

加えて、エアコンのフィルターは定期的に清掃したり、扇風機やサーキュレーターと併用したりすることで冷暖房効果を高めれば、それだけ消費電力を削減できます。

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住宅の断熱性能を高める

 
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暖房効率を高めて冬場の電気代を節約するためには、住宅の断熱性能を高めることも重要です。

これから家を建てる場合は、高気密・高断熱を強みとしているハウスメーカーを選ぶと、電気代削減効果も期待できます。

既存住宅の場合は、カーテンを厚手のものに変えたり、断熱効果を高めるために窓ガラスなどのリフォームをしたりすることも有効です。

 

電気料金プラン・電力会社を見直す

一般住宅向けの電気料金プランに加入している場合は、オール電化向けのプランに切り替えることも重要です。どのくらい電気料金に差があるのか、東京電力のプランを例に比べてみましょう(価格は税込み)。

 

プラン名 基本料金 電力量料金/1kWh
スタンダードS
  • 311.75円(10Aにつき)
  • 467.63円(15Aの場合)
  • 29.80円(~120kWh)
  • 36.40円(121kWh~300kWh)
  • 40.49円(301kWh~)
スマートライフS
(オール電化住宅向け)
  • 311.75円(10Aにつき)
  • 467.63円(15Aの場合)
  • 35.76円(午前6時~翌午前1時)
  • 27.86円(午前1時~午前6時)

参考:東京電力エナジーパートナー株式会社|スタンダードプラン(関東)スマートライフ(オール電化)

このように、オール電化住宅向けの夜間料金が低単価に設定されているケースは非常に多いのです。

また、場合によっては電力料金プランだけではなく、電力会社そのものを見直してもいいでしょう。

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太陽光発電を活用する

太陽光発電を導入すれば、オール電化住宅で必要な電力を自家消費でまかなうこともできます。電気代を節約することはもちろん、オール電化の弱点である停電対策になることもメリットの一つです(ただし蓄電池がない場合、太陽光発電をしている間しか電気を使うことはできません)。

 

蓄電池を活用する

蓄電池もオール電化住宅と非常に相性がいい機器です。

たとえば電気代単価の安い夜間に、蓄電池に電気を貯めておけば、昼間も割安な料金で電気を使えます。

また、太陽光発電と蓄電池を組み合わせれば、日中の余った電力を貯めておくことで、夜間や荒天時に自家消費することも可能です。設備・住宅の性能によっては、ZEHを実現することもできます。

 

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電気代節約を目的に太陽光発電・蓄電池を導入するならPPAがおすすめ

電気代が高くなりやすいオール電化住宅ですが、太陽光発電・蓄電池を導入すれば、消費電力を自家発電でまかなうことも可能です。

しかし太陽光発電や蓄電池を導入するとなると、高額な初期費用がかかるのではないかと不安に感じる方もいるでしょう。 そのような場合は、初期費用0円で太陽光発電と蓄電池を導入できる家庭用PPAサービスをご検討ください。

PPAとは「電力購入契約(Power Purchase Agreement)」のことで、サービス事業者の負担で太陽光発電システムを設置し、サービス利用者は使った分、もしくは定額の電気料金(サービス利用料)を毎月負担するモデルのことです。

太陽光発電システムはあくまでもサービス事業者の所有物であるため、初期費用も契約期間中のメンテナンス費用もサービス事業者が負担します。そのため各家庭(電力需要家)は、少ない負担で太陽光発電・蓄電池を導入できるのです。

京セラも家庭向けのエネルギーシステム定額サービス 「ハウスマイルe」 を提供しており、太陽光発電・蓄電池の双方を初期費用0円で導入いただけます。オール電化住宅の電気代を節約したい方は、ぜひ京セラの 「ハウスマイルe」 の活用を ぜひ ご検討ください。

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  • 「エコキュート」の名称は、電力会社・販売メーカーが推奨する自然冷媒ヒートポンプ給湯機の愛称です。
  • 「エコキュート」は、関西電力株式会社の登録商標です。
  • 「エネファーム」は、東京ガス株式会社・大阪ガス株式会社・ENEOS株式会社の登録商標です。
  • 「HOUSmile(ロゴ)」「エネレッツァ」「Enerezza」は京セラ株式会社の登録商標です。

 

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