オフグリッドとは？
実現するメリットや注意点を解説！【住宅・法人】
電気代の値上がりや災害時の停電リスクに備える方法として、「オフグリッド」という言葉を聞いたことがある方もいるのではないでしょうか。
簡単に言えば、オフグリッドとは電力を自給自足する生活スタイルのことですが、どのように実現するのかはあまり知られていません。
そこで今回は、オフグリッドを実現するためのエネルギー源や、オフグリッド化するメリット・注意点について詳しく紹介します。
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【目次】
オフグリッドとは
まずはオフグリッドの概要や、なぜオフグリッド化が注目されているのかを見ていきましょう。
オフグリッドの定義と特徴
オフグリッド（Off-Grid）とは、電力会社の送電網から独立し、電力を自給自足する状態のことです。
自宅やオフィス・工場を、送電網（グリッド）から切り離す（オフ）ため、オフグリッドと呼ばれています。
電力会社に頼らず電力が確保できれば、災害が発生して電力会社からの供給が途絶えても電気を使い続けられる可能性が高まります。このため近年、電力供給レジリエンスを向上させる観点から、家庭・企業を問わず、オフグリッド化を目指すケースが増えているのです（レジリエンス以外にもオフグリッドのメリットが存在するため、記事後半で詳しく紹介します）。
参考：資源エネルギー庁｜電力ネットワークの次世代化（6.99MB）
マイクログリッドとの違い
オフグリッドと似た、「マイクログリッド」という言葉を聞いたことがあるかもしれません。
マイクログリッドとは「地域独立系統」のことで、特定の地域内に小さな（マイクロ）送電網（グリッド）を構築することです。
オフグリッドとマイクログリッドの違いを、一覧表で比べてみましょう。
| 比較項目 | オフグリッド | マイクログリッド |
| 電力会社の送電網との接続状態 |
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| 主な目的 |
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| 規模 |
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オフグリッドは原則として、電力会社の送電網から完全に切り離されているのに対し、マイクログリッドは平常時は送電網に接続していることが特徴です。
参考：資源エネルギー庁｜地域独⽴系統（マイクログリッド）事業及び地域共⽣再エネ顕彰について（1.64MB）
オフグリッド電源となりうるエネルギー
オフグリッドを実現するための電源には、再生可能エネルギー（再エネ）が用いられます。再エネとは、エネルギーとして一度利用したあとも持続的に利用できるエネルギーのことです。
再生可能エネルギー(再エネ)とは？種類や特徴、メリット・デメリットを解説！
再エネの中でも、オフグリッド電源となりうるエネルギーとしては次の5種類が挙げられます。
- 太陽光発電
- 風力発電
- 水力発電
- 地熱発電
- バイオマス発電
それぞれのエネルギーの特徴や、どのようなケースで活用できるのか、詳しく見ていきましょう。
太陽光発電
オフグリッドの電源として最もポピュラーなのが「太陽光発電」です。
太陽光発電所は比較的小規模で、十分な日射が得られる場所なら柔軟に設置できます。屋根や敷地内に太陽光パネルを設置するだけで発電できるため、街中の住宅やオフィスでもオフグリッド化しやすいことが特徴です。
初期投資のハードルも他の発電手法と比べると低いため、経済的メリットが大きいことも強みといえるでしょう。ただし太陽が出ている間しか発電できないため、オフグリッド化を実現するには蓄電池との併用が推奨されます。
風力発電
「風力発電」は、風車を回して発電する手法です。安定した風が吹く場所なら陸上・洋上を問わず設置でき、夜間も発電できるため、離島や僻地の通信基地局などのオフグリッド化での活用が期待できます。
ただし風車の設置条件を満たす場所は多くなく、導入ハードルは比較的高いといえます。
水力発電
「水力発電」というと大規模なダムをイメージするかもしれませんが、河川や水路の流れを利用する中小規模の水力発電なら、オフグリッド電源となりえます。
太陽光発電や風力発電と異なり、安定的に発電できる点が水力発電ならではのメリットです。しかしオフグリッドを実現できるだけの発電量を確保できる水資源があるエリアは限られるため、オフグリッドではなくマイクログリッドで活用されるケースのほうが多いです。
地熱発電
地下のマグマや熱水を利用して発電する「地熱発電」も、熱源に近い場所ではオフグリッド電源となりえます。24時間安定した発電が可能な点は、メリットといえるでしょう。
しかし大規模な設備が必要なため、地熱発電を活用できる施設は限られます。
バイオマス発電
生物資源、もしくは廃棄物からエネルギーを生産する「バイオマス発電」も、林業や農業、畜産業、食品加工などを営む法人のオフグリッド電源として活用できます。
循環型の発電サイクルを構築できる点はメリットですが、発電設備の運用・メンテナンスが簡単ではないことが難点です。
オフグリッド化するメリット
オフグリッド化するメリットとしては、ここまで触れた点も含め、次の5点が挙げられます。
- 停電・災害に備えられる
- 電気代を抑えられる
- 環境負荷を抑えられる
- 送電網（電力系統）との連系が難しい場所でも電気を使える
- 補助金を活用できる場合がある
それぞれのメリットについて、詳しく見ていきましょう。
停電・災害に備えられる
オフグリッド化の大きなメリットとしては、災害時の停電対策になる点が挙げられます。自然災害によって送電網が寸断されたとしても、オフグリッドを実現していれば自家発電した電力を使い続けられるためです。
このため在宅避難を続けたいご家庭や、BCP対策（事業継続計画）を進めたい企業は、オフグリッド化を検討してみるといいでしょう。
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電気代を抑えられる
オフグリッドを実現すれば、電力会社から電力を購入する必要がなくなるため、電気代をゼロにできるケースもあります。
とくに昨今は燃料調整費や再エネ賦課金によって電気代が押し上げられているため、電気代に振り回されたくない場合も、オフグリッドを検討するといいでしょう。
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環境負荷を抑えられる
オフグリッドは太陽光発電や風力発電などのクリーンな再エネを主電源とする特性上、環境への負荷を大幅に軽減できる点もメリットといえます。
環境にやさしい暮らしをしたいと考えている家庭や、カーボンニュートラルを実現したいと考えている企業にも、オフグリッドはおすすめです。
送電網（電力系統）との連系が難しい場所でも電気を使える
オフグリッドを実現すれば、送電網の整備が困難な場所、たとえば山間部や離島などでも電力を確保できます。
電力供給が困難な場所で生活したい、事業拠点を構えたいという場合は、送電網を設置してもらうのではなく、オフグリッドシステムを構築することも選択肢の１つとして検討してみてください。
補助金を活用できる場合がある
オフグリッドを実現するためには一定の初期投資が必要ですが、再エネ設備の導入には補助金を活用できます。
国の補助金制度はもちろん、地方自治体が独自の補助事業を展開していることもあるため、オフグリッド化を検討している場合は、ぜひ補助金の有無をご確認ください。
なお、補助金は年度単位で設定されていることが多いため、なるべく年度開始直後に申請するのがおすすめです（年度末になると、補助額の上限に達している可能性があります）。
オフグリッド化のデメリットや課題
さまざまなメリットのあるオフグリッドですが、実現にあたって知っておくべきデメリットや注意点も存在します。
- 初期費用がかかる
- 発電設備をメンテナンスしなければならない
- 発電量を安定させることが難しい
それぞれの対策とあわせて見ていきましょう。
初期費用がかかる
オフグリッドを実現するためには、一定の容量の発電設備を用意しなければなりません。
もっともリーズナブルな太陽光発電を電源にする場合も、住宅で100万円以上、法人なら数百～数千万円単位の初期費用がかかります。この高額な初期投資は、オフグリッドを進めるうえで大きな障壁となるでしょう。
発電設備をメンテナンスしなければならない
オフグリッドを実現したあとは、発電設備を定期的にメンテナンスしなければなりません。たとえば太陽光発電を導入した場合、発電量を維持するためにも、火災・感電などのトラブルを防ぐためにも、太陽光パネルやパワーコンディショナーなどの保守が不可欠です。
そのためオフグリッドを目指す際は、メンテナンス費用をランニングコストとして計画に組み込んでおく必要があります。
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発電量を安定させることが難しい
再エネを活用する特性上、発電量を安定させることが難しい点もオフグリッドのデメリットといえます。とくに太陽光発電を活用する場合は、夜間や荒天時は発電できないため、何らかの対策をしておかなければなりません。
ただし最近は蓄電池の性能も向上しているため、過度に心配する必要はありません。適切な容量の蓄電池を導入すれば、晴天時に電力を蓄え、夜間や悪天候時にも自給自足が可能です。
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設備のコストを抑えるには太陽光発電のPPAがおすすめ！
停電対策や電気代高騰対策の観点から考えると、オフグリッドは家庭にとっても企業にとってもメリットのある手法だといえます。
しかしオフグリッド化を検討する際、高額な初期費用がハードルとなる点は否めません。補助金を活用できることもありますが、それでも少なからず自己負担が必要です。
オフグリッドにはなりませんが、太陽光発電のPPA（Power Purchase Agreement：電力購入契約）を活用すれば、初期費用をかけずに太陽光発電を導入することができます。PPAとは、PPA事業者が太陽光発電システムを設置し、サービス利用者は使った分、もしくは定額の電気料金（サービス利用料）を毎月負担するモデルのことです。
太陽光発電の自家消費を促すことで、購入電力を抑えることが可能です。
京セラは家庭向けにはエネルギーシステム定額サービス 「ハウスマイルe」 を、法人向けには 「産業用電力サービス事業（PPA）」 を提供しておりますので、ぜひお気軽にご相談ください。
「ハウスマイルe」 については、太陽光発電だけではなく蓄電池付きのプランがあります。まずは会員登録して、ご家庭にあったプランを調べてみてください。
「産業用電力サービス事業（PPA）」 は原則として太陽光発電のみのプランですが、条件によっては蓄電池を組み込めるケースもあるため、一度お問い合わせください。
- ●「HOUSmile（ロゴ）」は京セラ株式会社の登録商標です。
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