電気代の平均はどれくらい？
世帯人数別・地域別・季節別で徹底解説【住宅】
昨今、電気代の負担が大きいと感じるご家庭も多いのではないでしょうか。たしかに電気代は上昇傾向にあり、今後もしばらく高水準で推移するものと考えられます。
さて、そもそも一般家庭の平均的な電気代は、どれくらいなのでしょうか。また、電気代を節約する方法はあるのでしょうか。
この記事では、さまざまな条件によって変化する電気代の平均を分かりやすく解説していきます。世帯人数や地域、季節といった要素を押さえておくことで、より具体的に自分の家庭の電気代をコントロールしやすくなるでしょう。
日常的な節電方法や料金プランの見直し方についても触れていますので、ぜひ最後までご覧ください。
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【目次】
・【世帯人数別】電気代の平均相場
・【世帯収入別】電気代の平均相場
・【地域別】電気代の平均
・【季節別】電気代の特徴
・【住宅タイプ別】戸建て・集合住宅・オール電化の電気代の特徴
・電気代の計算方法と料金プランの基礎知識
・電気代の変動要因
・電化製品別の節電ポイントと効果的な使い方
・電気代負担を減らすコツ
・太陽光発電・蓄電池による電気代削減効果をシミュレーション
・よくある質問（FAQ）
・初期費用0円で太陽光発電・蓄電池を導入して電気代削減！
電気代の平均を知るメリット
電気代の平均を知るメリットは家計管理に活かせることです。
まずは平均的な電気代を押さえておく意義を確認し、日々の生活費見直しに活かす方法を見ていきましょう。
電気代の平均を把握すると、自宅の利用状況が妥当かどうかを客観的に見極めることができます。他の家庭と比較して極端に高い場合は電化製品の使い方や電力プランを再検討する機会にもなり、低い場合は現状の節電対策がうまくいっている証拠だと捉えることができるでしょう。
電気代は季節や家族構成など多岐にわたる要因で変動するため、常に一定ではありません。しかし基準となる平均値を持っておけば、日常の消費行動をコントロールするうえで大きな助けとなるでしょう。
【世帯人数別】電気代の平均相場
それでは総務省統計局が整備した家計調査のデータを元に、世帯の状況ごと、平均的な電気代がいくらくらいなのか見ていきましょう。
総世帯の電気代平均
まずは総世帯における1か月間の電気代について、2017年〜2024年の平均値を比べてみましょう。
| 年 | 1か月間の電気代 |
| 平成29年（2017年） | 8,708円 |
| 平成30年（2018年） | 9,151円 |
| 令和元年（2019年） | 9,100円 |
| 令和2年（2020年） | 8,974円 |
| 令和3年（2021年） | 8,606円 |
| 令和4年（2022年） | 10,559円 |
| 令和5年（2023年） | 10,222円 |
| 令和6年（2024年） | 10,027円 |
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号1-1｜時系列－支出（実数，実質増減率）－ 2017年～2024年
2017年〜2021年の平均は8,000円台後半〜9,000円超でしたが、2022年には1万円を超えてしまいました。やはり世界情勢も暮らしに影響を与え、電気代は間違いなく上昇傾向にあるといえます。火力発電の燃料費が上昇すれば、さらに電気代が高騰する可能性もあるため、家計にとって大きな負担であるといえるでしょう。
2人暮らしの電気代平均
2人暮らしの1か月の電気代平均は10,878円です。
2人暮らしでは、共働きや在宅状況によっても電気代が左右されやすい点が特徴です。とくに在宅時間が重なる夕方から夜間の使用電力量が増えるため、この時間帯の節電意識がコスト削減に直結しやすいでしょう。
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号3-1｜2024年
3人暮らしの電気代平均
3人暮らしの1か月の電気代平均は12,651円です。
3人家族の場合、子どもの年齢次第で使用する電化製品が変化する点に注意が必要です。例えば、幼児がいる場合は洗濯回数が増えることや、冷暖房を適切に管理する必要があるため、電気代が上がりやすくなります。一方で、子どもが成長して家にいる時間帯が少なくなると、負担が軽減する場合もあります。
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号3-1｜2024年
4人暮らしの電気代平均
4人暮らしの1か月の電気代平均は12,805円です。
4人家族になると電化製品の稼働時間はさらに長くなり、照明や冷暖房の使用頻度も高まります。とくに長時間のエアコン使用や、炊飯器・洗濯機の稼働が増えると、使用電力量が大幅に増えることも少なくありません。電化製品の省エネ性能と運用ルールを見直すだけでも、月数千円の違いが生まれる可能性があります。
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号3-1｜2024年
5人暮らしの電気代平均
5人暮らしの1か月の電気代平均は14,413円です。
5人暮らしの場合、複数の部屋で家族が過ごすことも多くなります。そのため、照明や冷暖房にかかる電気代が大きくなりがちです。リビングなど家族が1部屋で過ごすようにするなど、生活スタイルを工夫すると節電につながります。
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号3-1｜2024年
6人以上の世帯の電気代平均
6人以上の世帯の1か月の電気代平均は16,995円です。
6人以上の大家族では、電化製品の規模や台数が増えるため電気代もより大きくなる傾向です。冷蔵庫や洗濯機は大型化しやすく、電化製品の使用頻度も高まるので、1か月あたりの合計金額が2万円近くになるケースもあります。家族みんなで節電を意識することが電気代削減の成功の鍵と言えるでしょう。
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯人員別1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号3-1｜2024年
【世帯収入別】電気代の平均相場
二人以上の世帯の中でも、勤労者世帯の電気代の平均はどうなっているでしょうか。 世帯主の定期収入別に、平均値を見てみましょう。
| 世帯主の定期収入 | 1か月間の電気代 |
| 25万円～ | 11,481円 |
| 30万円～ | 12,044円 |
| 35万円～ | 11,879円 |
| 40万円～ | 12,447円 |
| 45万円～ | 12,661円 |
| 50万円～ | 12,304円 |
| 55万円～ | 11,966円 |
| 60万円～ | 12,272円 |
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜世帯主の定期収入階級別 1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号2-1｜2024年
意外に思われる方もいるかもしれませんが、収入が変わっても、電気代にはあまり変化がありません。エアコンや冷蔵庫など生活必需品の消費電力は各世帯でほとんど同じであるため、収入が変わっても使用電力量に大きな差はないと考えられます。
【地域別】電気代の平均
さて、日本にはいくつか電力会社があり、さらに気候もさまざまであるため、地域ごとに電気代の平均が異なります。 「勤労者世帯（二人以上の世帯）」における電気代の平均について、地域で比較したデータを見てみましょう。
| エリア | 1か月間の電気代 |
| 北海道 | 12,985円 |
| 東北 | 14,795円 |
| 関東 | 11,656円 |
| 北陸 | 15,621円 |
| 東海 | 11,762円 |
| 近畿 | 10,694円 |
| 中国 | 13,563円 |
| 四国 | 12,471円 |
| 九州 | 10,249円 |
| 沖縄 | 12,318円 |
参考：政府統計の総合窓口（e-Stat）｜都市階級・地方・都道府県庁所在市別 1世帯当たり1か月間の収入と支出｜表番号1-1｜2024年
東北、北陸など雪が多いエリアは暖房に使う電力が多いため、平均的な電気代が高くなることが特徴です。
【季節別】電気代の特徴
暖房が電気代に与える影響が大きいと紹介しましたが、季節の電気の使用量はどのように変化するのでしょうか。
一年を通じて使用する電化製品はあまり変わりませんが、使用頻度が変化する製品の代表例が「冷暖房（エアコン）」です。
一般的に、夏は冷房、冬は暖房の使用に伴って電力消費量が増加するため、電気代が高くなる傾向があります。設定温度を工夫したり、定期的なメンテナンスをしたりと、効率的にエアコンを利用することが節電につながります。
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とくに暖房器具が電気代に与える影響は大きく、冬場は電気代がかさむことを実感している方も多いのではないでしょうか。
また、近年は夏の暑さが厳しくなっており、夏期の電力使用量も増えていることが特徴です。
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一方、春や秋など過ごしやすい季節は冷暖房の使用頻度が少なくなるため、電気代も高くなりづらいといわれています。
【住宅タイプ別】戸建て・集合住宅・オール電化の電気代の特徴
住宅の構造や設備によっても電気代は変わります。 主な住居タイプ別の特徴を把握しましょう。
ここでは戸建て住宅、集合住宅、そしてオール電化住宅それぞれにおける電気代の特徴を詳しく見ていきます
戸建て住宅の電気代傾向
戸建て住宅は部屋数や床面積が広い分、夏冬の冷暖房効率が悪くなりやすい点が挙げられます。
とくに築年数の古い家は断熱性能が低いため、最終的な電気代を上げる要因になります。断熱リフォームや高効率な空調設備の導入は初期投資が必要なものの、長期的には大幅な電気料金の削減につながる可能性があります。
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集合住宅の電気代傾向
集合住宅は壁を隣戸と共有していることが多いため、外気温の影響を受けにくく比較的保温効果が高いとされています。
また、住居によっては共有部の電気代が管理費に含まれる場合もあるため、実際に家計で負担する電気代は単純計算よりも少なくなるかもしれません。ただし、室内の照明やエアコンの使い方次第で大きな違いが出る点は戸建てと共通しています。
オール電化住宅の電気代傾向
オール電化住宅ではガス代がかからない分、給湯や調理、暖房などすべてのエネルギーを電気に頼ることになります。
そこで鍵となるのが電気料金プランの選択で、夜間の単価が安くなるプランを活用することで大きくコストを抑えることも可能です。太陽光発電と組み合わせると、さらに電気料金を低減させるチャンスが広がります。
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電気代の計算方法と料金プランの基礎知識
電気代は多くの要素で構成されます。
基本的な計算式や料金プランを理解し電気代の節約に活かしましょう。
従量料金は使った分だけ料金が加算される仕組みで、多くのプランが段階制を採用しています。一定の使用量を超えると割高になるため、使用量が多い家庭では新電力や適切な電気料金プランに切り替えるだけでも大きな差が出る可能性があります。
電力料金の仕組み
電気代の構成要素は、次の4つに分けられます。
| 基本料金 |
|
| 電力量料金 |
|
| 燃料費調整額 |
|
| 再生可能エネルギー発電促進賦課金 （再エネ賦課金） |
|
これら内訳をふまえ、電気料金は次の計算式で求められます。
電気代の仕組みを理解し、使用電力量を含め、電気代に影響を与える要因についていくつか見ていきましょう。
基本料金・電力量料金の考え方
電力会社との契約では、まず契約アンペア数に応じて基本料金が設定されます。契約アンペア数が上がるほど基本料金が高くなる仕組みが一般的ですが、一方でアンペア数が小さすぎるとブレーカーが落ちやすくなるなど生活上の不便が出ることもあるので注意が必要です。
基本料金に加えて、実際に使用した電力量に応じた電力量料金と燃料費調整額、再エネ賦課金が加算されます。(燃料費調整額、再エネ賦課金については次の見出しで説明します)。単純な構造ではありますが、家庭のライフスタイルや電化製品の稼働状況によって最適な契約プランが大きく変わるため、見直しを怠ると無駄な出費が増える原因になります。
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燃料費調整額・再エネ賦課金とは
燃料費調整額は、主に火力発電の燃料となる石油や天然ガスなどの輸入コストの変動分を利用者が負担する仕組みです。国際情勢や為替レートによって変動しやすく、急激に上昇することもあるため注意が必要です。再エネ賦課金は再生可能エネルギーの普及を支援するための料金で、消費電力に応じて一定額が課されます。
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電気代の変動要因
この章では、電気代の変動要因を2つの切り口でまとめました。
- 使用電力量の季節変動
- エネルギー政策と料金プランの影響
それぞれ見てみましょう。
使用電力量の季節変動
先述したとおり、夏は冷房、冬は暖房の使用時間が伸びることに伴って、使用電力量も増加します。
そして電力会社も、電力量料金の単価を季節によって変動させることがあります。基本的に夏季の単価は高く設定されていることが特徴です。
参考：資源エネルギー庁｜使用量や時間によって変動する料金制度
エネルギー政策と料金プランの影響
エネルギー政策の方針も、電気料金へ影響を与えます。
たとえば発電方法は火力・原子力・水力・太陽光など多岐にわたりますが、この中でもっとも割合が多いのは火力発電です。しかし火力発電のために必要となる化石燃料はほぼすべてを輸入に頼っているため、政府としてはエネルギーを安定供給させる観点から、他の発電方法の比率を増やすよう試みています。
参考：資源エネルギー庁｜2023―日本が抱えているエネルギー問題（前編）
また、原子力発電所の停止後、電気代が上がっていることも事実です。近年は徐々に原子力発電所が再稼働していますが、これによって電気代がすぐに安くなるとは限りません。また、政府は長期的には原発依存度を減らそうと取り組んでいますから、やはり他の発電方法を探る必要があります。
参考：資源エネルギー庁｜資源エネルギー庁がお答えします！～原発についてよくある3つの質問
このような背景をふまえると、やはり水力発電・太陽光発電などの再生可能エネルギーの比率を伸ばしていく政策が進められていくでしょう。そうすると、これまで以上に「再エネ賦課金」が電気代に影響してくるかもしれません。そして再エネ賦課金単価も経済産業大臣が決めているため、やはり政府の方針が影響します。
今後の情勢は不透明ですが、エネルギー政策と電気料金が密接な関係にあることは知っておきましょう。
電化製品別の節電ポイントと効果的な使い方
現代ではさまざまな電化製品が使用されていますが、家庭における電力消費量は次のような割合になっています。
| 電化製品 | 割合 |
| エアコン | 14.7% |
| 冷蔵庫 | 14.3% |
| 照明 | 13.5% |
| テレビ | 9.4％ |
| パソコン | 3.9% |
参考：全国地球温暖化防止活動推進センター ｜家庭における消費電力量の内訳
各電化製品の節電ポイントをしっかり把握すれば、家計の負担を減らされるだけでなく、地球環境にも貢献することができます。
主な電化製品の具体的な節電方法を解説しますので、ぜひご参考になさってください。
エアコン・暖房器具
エアコンや暖房器具は、設定温度に到達させるまでに大きな消費電力を要します。
適切な温度設定や風向きの調整、フィルターの定期的な清掃は稼働効率を高めることが省エネに繋がります。 また、冬場は部屋の保温性能を上げるためにカーテンや断熱シートを活用することで、消費電力をさらに抑えられます。
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冷蔵庫や洗濯機
冷蔵庫は常時稼働する電化製品の代表格であり、周囲に十分なスペースを確保することで放熱効率が良くなります。冷却性能を高めるためには、ドアの開閉頻度を減らすなどの小さな工夫も大切です。
洗濯機では節水機能付きのモデルを活用したり、まとめ洗いをすることで消費電力と水道代の両面で節約効果が期待できます。
照明・テレビ・パソコンなどの電子機器
照明はLEDやセンサーライトに切り替えるだけで大幅な消費電力削減が可能です。
テレビやパソコンは、長時間の稼働が多い場合は省電力モードを活用し、使用しないときにはコンセントから抜くことを心掛けましょう。待機電力を抑えるだけでも、年間では思ったより大きな節約額につながります。
待機電力(待機時消費電力)とは？定義や測定方法・節約方法をご紹介！【住宅・法人】
炊飯器・電子レンジ
炊飯器は保温時間が長いほど消費電力が積み重なるため、タイマーを活用して食事直前に炊き上がるように調整するのがおすすめです。
電子レンジも調理目的以外に長時間使用することは少ないため、利用後はプラグを抜いて待機電力を減らすと良いでしょう。これら細やかな心掛けの積み重ねが、家計全体の光熱費を引き下げる鍵となります。
電気代負担を減らすコツ
さて、この章では節電以外に電気代負担を減らすコツについて紹介します。一般家庭が取り組みやすい方法としては、次の3つが代表例です。
- 省エネ家電を活用する
- 料金プラン・アンペア数とライフスタイルがあっているか確認する
- 太陽光発電・蓄電池を導入する
それぞれ詳しく見ていきましょう。
省エネ家電を活用する
古い電化製品は、消費電力が大きい可能性があります。昨今の省エネ家電は消費電力が大きく削減されているため、買い換えるだけで電気代負担を下げられるかもしれません。
とくにエネルギー消費量の多い「エアコン」「冷蔵庫」「照明器具」などを優先的に買い換えるといいでしょう。
料金プラン・アンペア数とライフスタイルがあっているか確認する
ライフスタイルにあわせた電気料金体系に見直すことも重要です。たとえば、現在契約中の契約アンペアを電力需要に合わせてアンペア数を抑えれば、無駄な基本料金を削減できます。
また、電力自由化に伴い、今ではさまざまな料金プラン（電気料金体系）が存在していることもポイントです。時間帯別料金プランや夜間割引プランなどが用意されているため、ライフスタイルにあわせて上手に活用していきましょう。
たとえば、共働き家庭であれば夜間割引プランを選び、寝ている間に食洗器・乾燥機などを稼働させると、家事負担を減らしつつ電気代もカットできオトクです。
太陽光発電・蓄電池を導入する
そもそもの電力購入量を減らす観点で考えると、太陽光発電・蓄電池を導入することもおすすめです。
太陽光発電といえば、余剰電力を売る「売電」を思い浮かべる方が多いかもしれません。しかし蓄電池と併用すれば、自宅で発電した電気を自宅で使う「自家消費」をメインに活用することも可能です。
自家消費を増やせばそれだけ電力購入量を減らせるため、電気代削減効果が大きくなります。
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太陽光発電・蓄電池による電気代削減効果をシミュレーション
それでは京セラの 「簡単シミュレーション」 を使って、太陽光発電・蓄電池による電気代削減効果をシミュレーションしてみましょう。条件は次のとおりです。
- 設置場所：東京都府中市
- 太陽光発電システムの容量：5kW
- 設置方角：南
- 電気料金プラン：東京電力 従量電灯B
- 1か月の電気料金：13,532円（4人家族の平均額）
- 蓄電池システム容量：5kWh（自家消費を目的としたグリーンモードで運用）
毎月かかる電気代が13,532円だとしたら、1年で16万2,384円、10年で約162万円、20年で324万円程度になります。いったいどのくらいの節約効果が期待できるのでしょうか。
条件に記載の太陽光発電と蓄電池を導入した場合、年間予想節約電気料金は16万2,946円にもなり、10年間では162万円程度、20年間では324万円程度の節約になると計算できました。
もちろん、太陽光発電・蓄電池を導入する費用も発生します。経済産業省が発表した 「令和6年度以降の調達価格等に関する意見」（7.38MB） によると2024年度のシステム費用想定値としては25.5万円/kWが採用されており、仮に5kWの太陽光発電を導入する場合、設置費用はおよそ128万円程度となるでしょう。（蓄電池も導入する場合、その設置費用もかかります）
ただし昨今では、太陽光発電・蓄電池を導入する際、補助金が支給されるケースがあります。
令和6年度の住宅用太陽光発電導入に使える補助金を紹介！【2024年10月】
最小限の自己負担で太陽光発電・蓄電池を導入するために、ぜひ活用できる補助金の有無を確認しましょう。
よくある質問（FAQ）
電気代に関して多く寄せられる疑問や不安をQ&A形式でまとめました。
ここでは、電気代の平均的な数値や節電に関する基本的な疑問を取り上げています。これらの質問は多くの方が共通して抱えるポイントでもあり、対策のヒントが多数含まれています。
すでにご存じの内容もあるかもしれませんが、おさらいも兼ねて一度確認してみましょう。
Q1：平均電気代と比較して高いと感じたらどうすればいい？
まずは電気の使用状況が妥当か確認するために、電化製品の使用時間や消費電力の大きい機器を洗い出しましょう。
古い電化製品や使っていない待機電力が原因である可能性もあるため、買い替えやスイッチのオンオフ方法を検討します。さらに、適切な料金プランに変更することで、すぐにでもコストを減らせる場合があります。
Q2：夏と冬で電気代が大幅に変わるのはなぜ？
冷暖房の使用量の違いが主な理由で、夏は冷房、冬は暖房による使用電力量が大きくなります。とくに夏場は冷蔵庫への負担増、冬場は日照時間の短さによる照明時間の増加も影響しています。これらの時期には設定温度や照明の使い方をこまめに見直すことが、電気代を抑えるポイントになります。
Q3：省エネ性能の高い電化製品に買い替えると本当にお得になる？
省エネ性能の高い電化製品は、古いものと比べて電力消費を抑えられる場合があります。
導入コストとのバランスを考慮する必要はありますが、長期的にみれば電気代の削減で費用を回収できる可能性は十分にあります。さらに、故障しにくくメンテナンスの頻度を減らせる点もトータルコストの節約につながります。
Q4：電力会社や料金プラン選びのポイントは？
まずは家庭の使用電力量のピーク時間帯を把握し、その時間帯の料金が安いプランを優先的に検討します。
次に、セット割引など他サービスと組み合わせて契約すると、さらにお得になる場合も多くあります。各社のキャンペーンや割引制度を確認し、自分のライフスタイルに最適なプランを選ぶことが重要です。
初期費用0円で太陽光発電・蓄電池を導入して電気代削減！
ここまで紹介してきたとおり、電気代は家計への負担が大きい支出です。今後も電気代は上昇していくかもしれませんが、太陽光発電・蓄電池を活用すれば、電気代負担を大幅に削減できるでしょう。自己所有として導入する場合は、ぜひ補助金のご活用をおすすめします。
ただし補助金を活用できるといっても、やはり少なからず出費が発生することは事実です。また、定期的なメンテナンスコストも発生するため、家計管理が難しいと感じる方もいるでしょう。
そのような方は、初期費用0円・契約期間中のメンテナンス費用0円で太陽光発電・蓄電池を導入できる京セラの エネルギーシステム定額サービス「ハウスマイルe」 の活用をぜひご検討ください。
「ハウスマイルe」 は定額利用料を選び、それぞれの生活にフィットする容量の太陽光発電・蓄電池を導入できるサービスです。太陽光パネル・蓄電池メーカーである京セラが直接運営するサービスであるため、安心してご利用いただけます。
電気代負担を削減するための太陽光発電・蓄電池を導入したいものの、多額の導入費用を理由にためらっていたという方は、ぜひ 「ハウスマイルe」 をご活用ください。
（更新日：2026年1月9日）
- ●「HOUSmile（ロゴ）」は京セラ株式会社の登録商標です。
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